ロボバリスタの試験運用を開始／JR東日本
JR東日本は12月８日に、ロボバリスタ「Ella（エラ）」を活用した新たなコーヒーサービスの試験運用を開始した。JR東京駅地下「銀の鈴広場」に「エラX」を、JR横浜駅中央北改札内「JRE MALL Cafe（モールカフェ）」に「エラY」を設置する。
生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENT POSTS
JR東日本は12月８日に、ロボバリスタ「Ella（エラ）」を活用した新たなコーヒーサービスの試験運用を開始した。JR東京駅地下「銀の鈴広場」に「エラX」を、JR横浜駅中央北改札内「JRE MALL Cafe（モールカフェ）」に「エラY」を設置する。
産業機械メーカーのスギノマシン（富山県魚津市、杉野良暁社長）は12月１日、「RI事業部」を設立した。RI事業部長には大西武夫執行役員が就任する。ロボットや人工知能（AI）の活用で、付加価値の高い商品やサービスの開発、拡充の強化を狙う。まずは同社の「スイングアーム式コラムロボット」や金属切削装置などに予兆機能や最適化動作を搭載し、付加価値の向上を図る。
ヤマハ発動機は12月２日、単軸アクチュエーター「Robonity（ロボニティ）シリーズ」に、新たにロッドタイプのモーターレス単軸アクチュエーター「LBAR」と単軸ロボット「ABAR」を追加した。また、既存のスライダータイプに、薄型モデルのモーターレス単軸アクチュエーター「LBAS12」と単軸ロボット「ABAS12」を追加した。同日から順次発売する。
川崎重工業とソニーグループは12月１日、共同設立の新会社リモートロボティクス（東京都港区、田中宏和社長）が同日に営業を開始したと発表した。同社はロボット用の遠隔操作プラットフォーム事業を展開する。2022年中の本格的なサービス提供開始を目指す。2021年度には川崎重工グループのアーステクニカ（東京都千代田区、西昌彦社長）での研削、研磨作業や、川崎重工播磨工場（兵庫県播磨町）のリサイクル用瓶の選別実証システムで、ロボット用の遠隔操作プラットフォームを活用した実証実験を開始する予定だ。
来年６月30日～７月２日にかけて愛知県常滑市の展示会場「アイチ・スカイ・エキスポ」で開催される「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）2022」に、いち早く出展を決めた一社が東京エレクトロンデバイスだ。電子や半導体を扱う技術商社のイメージの強い同社だが、RTJ2022では産業用ロボットとビジョンシステムを組み合わせたパッケージシステムを訴求する。その具体的な内容とは。
人工知能（AI）の一種であるディープラーニング（深層学習）技術に強みを持つベンチャー企業のPreferred Networks（PFN、プリファードネットワークス、東京都千代田区、西川徹最高経営責任者＜CEO＞）は11月26日、自律移動ロボットを研究、開発、製造、販売するPreferred Robotics（PFR、プリファードロボティクス、東京都千代田区、磯部達CEO）の設立を発表した。会社分割により設立し、設立日は11月１日。
自動搬送ロボットなどを開発、販売するZMP（東京都文京区、谷口恒社長）は11月30日、「CarriRo Connecting Partners（キャリロ・コネクティング・パートナーズ）」に新規パートナー企業が参画したと発表した。今回参画したのは椿本チエインやブイ・アール・テクノセンター（岐阜県各務原市、藤本朗社長）など９社。参画企業総数は25社に拡大した。
ドイツの産業用センサーメーカーのペッパール・アンド・フックスは、センサーユニット「USi-safety（セーフティー）システム」を11月に発売すると発表した。センサーの検出エリアが、従来品のような放射状ではなく広く浅い特殊な楕円（だえん）形状を持つ。床上や壁際でも使用でき、３次元空間での監視に適している。コントローラーとセンサーユニットを分離することでコンパクトになり、設置スペースが限られた場所にも設置できる。ドイツでの高温、高圧水に対する保護等級規格IP69Kに認定される頑丈な設計で、多湿な環境や粉じんの多い環境に強い。
産業機械メーカーのスギノマシン（富山県魚津市、杉野良暁社長）は11月29日、「ウォータージェット作業専用クローラ式小型ロボット」を2022年４月に発売すると発表した。同商品は、ウォータージェットによる洗浄、塗膜の剝離作業などを省力化するロボットで、多関節アームを搭載する。
THKは11月24日、ロボットハンド「ならいハンドシリーズTNH」の受注を開始した。つかむ対象物（ワーク）の凹凸に合わせて、12本のシャフトを倣わせてロックする「ならい機構」を採用した。ワークごとにハンドを都度交換する必要がなく、ならいハンド一つで複雑な形状に対応できる。専用ハンドをそろえる必要がないため初期費用を削減でき、ロボット導入のハードルを押し下げる。
