生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENTRY POSTS
「ロボットが食品産業を救う」、この表現は決して誇張ではない。厚生労働省の統計では、人手不足の指標である欠員率が製造業全体の２倍以上の数値となるなど、食品産業の人手不足は深刻だ。また食品産業は巨大な市場を持ちながらも、まだまだロボットが普及していないため、ロボット関係の事業者はこの商機を逃すまいと食品向け提案に力を入れる。その最先端の提案が一堂にそろうのが、７月９日～12日に東京で開かれる食品機械の専門展「FOOMA JAPAN（国際食品工業展）2019」だ。
「紙のロボダイ」は、当サイト「robot digest（ロボットダイジェスト）」に掲載された記事の中から毎号一つを紹介する月刊誌「月刊生産財マーケティング」の連載企画です。月刊生産財マーケティングは工場の自動化（ファクトリーオートメーション＝FA）や工作機械などの設備材の専門誌で50年以上の歴史を持ちます。
東芝機械が双腕型の協働ロボットの開発を進めている。５月23日～25日に開催したプライベートショー「第17回東芝機械グループソリューションフェア2019」に開発中の双腕型協働ロボット２機種を参考出展し、大きな注目を集めた。双腕型の協働ロボットはロボットメーカー数社がすでに製品化しているが、東芝機械が開発するロボットは他の製品よりも可搬質量が大きい。製品化されれば、双腕型協働ロボットの新たな用途開拓につながりそうだ。
ものづくりに関する先端技術を集めた産業見本市「ネクスト・イノベーション・テクノロジーフェア（NITF）2019」が３月19日と20日の２日間、愛知県千種区の多目的ホール「吹上ホール」で開催された。自動車関連メーカーをはじめロボットメーカーなど68社・団体が出展した。展示会名にもあるように、イノベーティブ（革新的）な製品や技術が数多く見られた。中でも、脚光を浴びたのはロボットやモノのインターネット（IoT）技術だった。
産業用ロボットと言えば、米国で研究が進められ、欧州メーカーが市場を開拓し、日本メーカーもそれに続いたとされる。諸説あるものの、欧州と日本のメーカーが多くのシェアを占める現状を見れば疑いようもない。しかし欧州や日本のメーカーだけでなく、台湾にも産業用ロボットのメーカーがあり、工作機械とともに中国をはじめとするアジアや欧州の新興国の市場に進出している。台湾メーカーのロボットと、ロボットを導入した自動化や省人化の取り組みを紹介する。
