［気鋭のロボット研究者vol.11］普及期の今こそ、ロボットの教示を簡単に【前編】／横浜国立大学 前田雄介准教授
近年、ロボットの性能向上が目覚ましい。それに伴い、ロボットに動作を教える教示作業も難しくなる。またロボットの適用範囲の拡大により、現場の担当者がロボットを教示できない事例も増えている。そんな時代にこそ、「ロボットの教示作業を簡単にする技術が必要」と前田雄介准教授は研究に取り組む。
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近年、ロボットの性能向上が目覚ましい。それに伴い、ロボットに動作を教える教示作業も難しくなる。またロボットの適用範囲の拡大により、現場の担当者がロボットを教示できない事例も増えている。そんな時代にこそ、「ロボットの教示作業を簡単にする技術が必要」と前田雄介准教授は研究に取り組む。
デンソーウェーブ（愛知県阿久比町、中川弘靖社長）とドイツのベッコフオートメーション（ベッコフ）が新方式のロボットコントローラーを共同提案する。名称は「RC9」。デンソーウェーブが開発した制御ソフトウエアをベッコフの産業用パソコン（IPC）にインストールして使用する。
日本ロボット工業会（会長・橋本康彦川崎重工業取締役）は１月23日、2019年10～12月期の会員企業による産業用ロボットの受注・生産・出荷実績を発表した。受注額は1641億円で前年同期比0.3％減、受注台数は４万8257台で同5.8％増となった。受注額は５四半期連続で前年同期比減が続いており、直前の19年７～９月期比でも減少となった。出荷額は1605億円で前年同期比11.5％減。用途別出荷額を見ると、溶接が36.0％減で全体を押し下げたが、機械加工、組み立て、クリーンルーム向けは増加した。特に機械加工は輸出が大幅に伸びたこともあり、全体で39.4%増となった。これまで堅調だった国内向け出荷だが、今期は6.0%減の475億円と５四半期ぶりに前年同期比で減少した。同工業会は「昨年10月の消費税増税が需要を下押しした可能性もある」との見解を示した。
プレス加工で異彩を放つサイベックコーポレーション（長野県塩尻市、平林巧造社長）が減速機市場に本格参入する。歯形形状で特許を持つ独自のサイクロイド減速機で、ロボット市場の開拓に乗り出す。「現在の産業用ロボットほど高い位置決め精度が必要ない用途向けの、安価なロボットの需要が今後間違いなく増える。ロボットの本体価格を半額にするには、わが社の減速機が必須」と意気込む。
ニコンのインテリジェント・アクチュエーター・ユニット「C3 eMotion（シースリーエモーション）」は、モーターや減速機といったアクチュエーターの構成要素を一体化した新製品。ロボットの関節に使うことで、軸数やアーム長など設計の自由度が向上するという。核となる技術は、位置検出センサーの役割を果たすエンコーダー。そして、このエンコーダーはニコンの強み、得意製品でもある。エンコーダーの事業は、ニコンにとっても今後重要性を増すという。それはなぜか。
スイスに本社のある世界大手のロボットメーカー、ABBの日本法人であるABBジャパン（東京都品川区、アクセル・クーア社長）は、自社グループで取り組んだ世界の先進事例を日本に積極的に提案する。昨年末に開かれた「2019国際ロボット展（iREX2019）」でも特色ある提案で注目を集めた。デジタルツイン技術とロボットを組み合わせた「未来の工場」や、ロボットによる複合樹脂素材の積層造形などを展示した。
ニコンは昨年12月に開かれた「2019国際ロボット展（iREX2019）」で新製品のインテリジェント・アクチュエーター・ユニット「C3 eMotion（シースリーエモーション）」を披露した。ロボットの関節ユニットとして新たな提案を打ち出す。核となるのは、位置を検出するセンサーであるエンコーダーの技術だ。ロボットの関節部は、モーターや減速機などをそれぞれ購入し、ノウハウを持つエンジニアが組み立てねばならなかった。これらを一体化して関節ユニットとして提供することで、ロボット設計のノウハウを持たないエンジニアでも簡単にロボットを作れ、設計の自由度も向上するという。
ヤマハ発動機は１月21日、早稲田大学発のロボットベンチャー企業、東京ロボティクス（東京都新宿区、坂本義弘社長）との技術提携を発表した。東京ロボティクスは、ロボットの関節に内蔵するトルクセンサーを活用した力制御技術に優れる。ヤマハ発動機はこの技術を生かした協働ロボットを製品化することで、協働ロボット市場への新規参入を図る。
米国と中国の貿易摩擦や、欧州連合からの英国離脱問題など、混沌（こんとん）とする世界情勢の中で2020年代が始まった。これからの産業用ロボット市場はどうなるのか。中長期的に成長が見込めるのは確実だが、「米中貿易摩擦がどう決着するのかいまだに見通せず、自動化のニーズは大きいが、ユーザーの製造業が投資に踏み切れない。ドナルド・トランプ米国大統領のひと言で状況が大きく変わることもあり、注視が必要」とNTTデータ経営研究所の三治信一朗情報未来イノベーション本部長（所属や役職は取材時）は話す。
オリックス・レンテック（東京都品川区、細川展久社長）は、ロボット事業でNECと同社子会社のNEC プラットフォームズ（東京都千代田区、福田公彦社長）との協業を発表した。オリックス・レンテックは、ロボットのレンタルサービス「RoboRen（ロボレン）」を手掛ける。NECグループは、ロボットシステムとモノのインターネット（IoT）システムの総合的な導入支援サービス「ロボット導入トータルサポートパッケージ」を展開する。両社が協業することで、オリックス・レンテックは導入支援が必要な現場にもレンタルロボットを提供でき、NECはレンタルロボットを活用し初期費用を抑えたロボット導入の提案が可能になる。
