７月26日～28日の３日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで製造業向けの専門展「テクノフロンティア2023／インダストリーフロンティア2023」が開かれた。同展は多数の小規模展を合同開催するもので、今回は「工場の協働ロボット利活用展」のエリアを中心に協働ロボットを活用した工場の自動化提案が目立った。出展者は合計で394社・団体。８月25日までオンライン展示会も開催している。

　総合商社の鳥羽洋行は、協働ロボットや自律走行型搬送ロボット（AMR）などさまざまな自動化機器を提案した。
　ブース内を13のエリアに分け、ユニバーサルロボット（日本支社＝東京都港区、山根剛代表）の協働ロボット「UR20」やシナノケンシ（長野県上田市、金子元昭社長）のAMR「Aspina（アスピナ）AMR」などを展示。
　特機システム部特機システムグループの旭岡卓也チーフは「ピッキングやパレタイジングなどの自動化で、協働ロボットの導入が進んでいる。わが社は商社として幅広い製品を取り扱っており、ロボット単体ではなくシステムとして提案できるのが強み」と語る。

　慶応義塾大学発ベンチャーのモーションリブ（川崎市幸区、溝口貴弘最高経営責任者）は、協働ロボットを遠隔操作するデモを披露した。
　同社の「リアルハプティクス技術」は、ロボットと対象物が触れた際の感触を作業者にリアルタイムでフィードバックする。２つの協働ロボットのうち片方を人が手で動かし、もう一方がそれと同じ動作をする。感触が伝わるため、力加減を制御しながら操作できる。
　担当者は「環境にもよるが、動作のタイムラグはほとんどない。無線接続なら30kmほど離れた距離での遠隔操作にも成功した」と話す。

　自動車向け部品などを製造するミナミダ（大阪府八尾市、南田剛志社長）は、協働ロボットの導入を支援するパッケージ商品を出展した。パッケージに含まれるのはロボット本体の他に、エンドエフェクターやティーチングペンダント、架台など。ロボットのブランド名は「mRobotiqs（エムロボティクス）」。

　同社は2019年に自社工場に協働ロボットを導入し、加工する部品を工作機械に投入する作業などを自動化した。そのノウハウを生かし、協働ロボットの導入に困っている企業をサポートするためにシステムインテグレーション事業を始めた。
　担当者は「自社工場でも導入を進め、現在は15台の協働ロボットが稼働している。取り扱っているロボットはコストが低いが十分な性能を持っており、中小企業でも導入しやすい」と説明する。

　機械や電子部品の専門商社のトーアメック（東京都港区、高橋佑一郎社長）は、AMR「Keigan ALI（ケイガンアリ）」を出展。
　可搬質量は30kg、最大８時間連続で駆動する。また、AMRの稼働前に必要な工場内のマップ作成を簡単にできるのが特徴。担当者は「スマートフォンやタブレット端末で、ラジコンのように遠隔操作してマッピングできる。その後のルート設定も簡単。工場や物流拠点、飲食店などさまざまな現場で導入されている」と語る。

（ロボットダイジェスト編集部　水野敦志）