[特集 国際ロボット展vol.15]ロボットの可能性を広げる関連技術や周辺機器
開催前の出展概要の紹介から、開催後の展示リポートまで約１カ月にわたり掲載してきた「特集 国際ロボット展」。最後を締めくくるこの記事では、ロボットの要素部品や人工知能（AI）などの関連技術、ロボットの機能を拡張する周辺機器などの展示を取り上げる。大手ロボットメーカーと比べればブースは小さいが、各社とも熱を込めて工夫を凝らした新製品などをアピールした。
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開催前の出展概要の紹介から、開催後の展示リポートまで約１カ月にわたり掲載してきた「特集 国際ロボット展」。最後を締めくくるこの記事では、ロボットの要素部品や人工知能（AI）などの関連技術、ロボットの機能を拡張する周辺機器などの展示を取り上げる。大手ロボットメーカーと比べればブースは小さいが、各社とも熱を込めて工夫を凝らした新製品などをアピールした。
「ジャバラ」と呼ばれる、機械の可動部カバーを販売するナベルホールディングス（HD、三重県伊賀市、永井規夫社長）。製造部門としてナベル（住所と代表者はナベルHDと同じ）を傘下に持ち、製造と販売を分けて事業を展開する。ナベルHDは現在、ロボット関連の事業に注力しており、自社ブランドのロボット用カバー「Robot-Flex（ロボットフレックス）」の販売と、台湾の達明機器人（テックマン・ロボット）の協働ロボット「TMシリーズ」の輸入販売を手掛ける。ジャバラメーカーがロボット事業に挑戦する理由とは？ 永井社長とロボット事業を担当する永井杏奈取締役に話を聞いた。
10月23日からの26日までの４日間、名古屋市内のポートメッセなごやで工作機械の展示会「メカトロテックジャパン（MECT）2019」が開かれている。産業用ロボットの専門展ではないが、自社製品とロボットを組み合わせ自動化システムとして展示する工作機械メーカーや測定機器メーカーが多く、会場内ではさまざまなメーカーのロボットを見ることができる。
来年７月に開催される「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」への意気込みを聞くこの企画。５回目は出展者ではなく、共催者の愛知県機械工具商業協同組合（愛機工、理事長・水谷隆彦ミズタニ機販社長）の取り組みを紹介する。愛機工では現在、出展者の募集と来場者の動員活動に注力する。RTJの実行委員長を務める森田乾嗣モリタ社長は「愛機工の総力を挙げて、RTJを成功させる」と意気込む。
10月23日～26日の４日間、名古屋市港区の名古屋市国際展示場（ポートメッセなごや）で開かれる工作機械見本市「メカトロテックジャパン（MECT）2019」では、新方式、新技術を採用した自動化提案が数多く披露される見通しだ。例えば、新方式の機上計測システムや、ツールプリセッターをロボットで全自動化したシステムなどが展示される。バリ取りや洗浄の自動化を提案する企業もある。人手不足が深刻化する中、製造現場の自動化は喫緊の課題だ。各社の最新の自動化提案は、MECT2019の大きな見どころの一つと言えそうだ。
機械工具の専門商社の安藤（名古屋市昭和区、安藤仁志社長）は、来年７月２日から愛知県国際展示場（アイチ・スカイ・エキスポ）で開かれる「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」に出展する。展示を予定するロボットハンド「Aハンド」は、シリコン製の先端（指）部分にエアを流して、内部のエア圧を調整して指の曲げ伸ばしをする。まるでタコの足のように柔らかく動き、優しく包み込んだり先端でつまむことができるため、柔らかい物や傷を付けたくない物に最適だ。ここでは初開催のRTJに出展する安藤の意気込みとAハンドの特徴を聞いた。
「はなまるうどん」ブランドでセルフ式の讃岐うどん店をチェーン展開するはなまる（東京都中央区、門脇純孝社長）が、製麺の製造革新を進める。その代表例が、主力の製造拠点である千葉工場（千葉県佐倉市）のロボット導入の取り組み。かつては手作業だったうどん作りで機械化を進め、さらにロボットも導入する。製造事業本部長の吉川直樹執行役員は「目的は、美味しいものの提供。そのために製造イノベーションに取り組む。欲しいのはロボット単体ではなく、トータルソリューション」と語る。
「第57回機械工業見本市金沢（MEX金沢2019）」が2019年５月16日～18日の３日間、金沢市の展示会場「石川県産業展示館」で開催された。216社が出展し、延べ５万8000人以上が来場した。石川県、富山県、福井県の北陸３県は人手不足が深刻な地域で、北陸の企業は自動化に高い関心を持つ。今回展では、北陸地域の自動化ニーズに応える、ロボットを使った自動化提案が目立った。
加工補助具や工具、自社製造の各種専用機・検査機、さらには自動販売機など幅広い商材を取り扱う商社の三機（名古屋市熱田区、木島正人社長）は、新たに協働ロボットの販売に参入した。2018年８月、新たな事業の柱として中国のロボットメーカーAUBO robotics（オーボロボティクス、以下オーボ）と協働ロボット「AUBO-iシリーズ（オーボiシリーズ）」の代理店契約をし、展示会などで積極的に性能をアピールする。「どうしても『中国製』は日本では悪いイメージを持たれがちだ。しかしiシリーズは協働ロボットとしての十分な能力を持ちながら、コストを抑えられる。中国製ロボットのイメージを変えていく取り組みが重要」と三機の吉田勝彦課長は強調する。今年４月からは東京にあるオリックス・レンテック（東京都品川区、小原真一社長）のショールームでも展示を開始し、イメージ改善に向けた準備を進める。
行政や公的機関の支援で産業用ロボットのショールームや研修施設の開設が全国で相次ぐ。システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）育成を目的に研修会や講座を施設で開くケースも多い。中小規模のSIer企業は各地域に根付いて活動するため、全国各地への産業用ロボットの普及には地場のSIerの強化が欠かせない。2017年の経済産業省の補助金事業「ロボット導入促進のためのシステムインテグレータ育成事業」での事例や、公的団体が主体で運営する施設を中心に取り組みを紹介する。
