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FSW対応で切削にも使える高剛性ロボットを発売/安川電機

安川電機は10月8日、アルミニウム材の摩擦攪拌(かくはん)接合(FSW)技術に対応する産業用ロボット「MOTOMAN(モートマン)-GG250」の販売を開始した。可搬質量は250kg、最大リーチ長は2711mm。FSW は突起のある円筒状の工具を強く押し当て、摩擦熱で母材を軟化させて練り混ぜることで複数の部材を接合する技術。従来機種では加圧時にロボットがたわみ、接合品質の低下が課題だったが、同製品は剛性を高めることで高精度な接合を実現する。

大阪府、奈良県の学生たちがロボットの活用アイデアをぶつけあう/日本ロボットシステムインテグレータ協会

ロボットアイデア甲子園の大阪大会が10月5日、大阪府泉大津市の泉大津商工会議所で開催された。ロボットアイデア甲子園は日本ロボットシステムインタグレータ協会(SIer協会、会長・久保田和雄三明機工社長)が主催するイベントで、高校や専門学校の学生がロボット活用のアイデアを競う。大阪大会では、書面審査を通過した6校10名がプレゼンテーションした。

ロボットの導入・運用をより簡単に、都内で複数の展示会が開催

9月18日~20日の3日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで「Japan Robot Week(ジャパン・ロボット・ウィーク)2024」など複数の展示会が開催された。深刻化する人手不足の解決に向け、ロボットシステムの導入や運用をより簡単にする自動化パッケージや周辺機器の他、初公開の新製品も多く見られた。

[国際物流総合展2024 vol.5]ロボットに何をさせるか?/ファナック、川崎重工業、ヤマハ発動機、ユーシン精機ほか

9月10日~13日、東京都江東区の東京ビッグサイトでアジア最大級の物流総合展「国際物流総合展2024」が開催された。出展者数と来場者数は共に過去最多を記録するなど、会場は活気にあふれた。展示会リポートの最後はロボットを中心にしたアプリケーションに焦点を当てた。

通期見通しは下方修正、次世代ロボットは成長のエンジンになると確信/安川電機

安川電機は10月4日、2025年2月期の第2四半期(3月~8月)決算を発表した。国際会計基準(IFRS)に準拠し、売上高にあたる売上収益は前年同期比9.5%減の2615万7300万円、営業利益は同30.7%減の229億2600万円、税引前利益は同29.3%減の244億2700万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同27.1%減の180億2600万円と、大幅な減収減益となった。小川昌寛社長は「豊富な受注残に支えられた昨年度と比べ売上高が減少した」と話し、受注で見れば微増しているという。

高剛性減速機のラインアップにブラケット取り付けタイプを追加/ニッセイ

ニッセイは10月1日、高剛性減速機「UXiMO(アクシモ)」ブランドのラインアップに、ブラケットを取り付けた「ギアヘッドタイプ」を追加した。減速機とブラケット(取り付け用部材)を組み合わせることでサーボモーターに簡単に連結でき、作業効率を高められる。各メーカーのサーボモーターに適合するブラケットを豊富にそろえ、出力軸はフランジ軸とストレート軸の2種類をラインアップする。

「植物工場なら日本は勝てる!」、日本にオープンイノベーション拠点開設【後編】/Oishii Farm 古賀大貴CEOインタビュー

Oishii Farm Corporation(オイシイファームコーポレーション)は、植物工場でイチゴを生産する米国のベンチャー企業だ。植物工場は自社開発で、日本のオートメーション技術と施設園芸の技術を組み合わせた。「植物工場は日本の技術が生かせる分野。今後、農作物を植物工場で生産することが一般的になると、自動車に匹敵する産業として巨大な設備投資需要も生まれる」と古賀大貴最高経営責任者(CEO)兼共同創業者は語る。来年には植物工場をさらに進化させるため、日本にオープンイノベーション拠点を開設し、日本企業との連携強化を図る。

ロボティクス事業所を増改築、「成長領域に投資」/ヤマハ発動機

ヤマハ発動機は9月17日、今年6月に増改築が完了した浜松市中央区にある浜松ロボティクス事業所(=写真上)のお披露目会とロボティクス事業の設立40周年を祝うセレモニーを開催した。同事業所は半導体チップをプリント基板に載せる主力製品の「表面実装機」の他、スカラロボットやリニア搬送システムなどのFA(ファクトリーオートメーション=工場自動化)製品の開発、製造、販売を担う。

「植物工場なら日本は勝てる!」、日本にオープンイノベーション拠点開設【前編】/Oishii Farm 古賀大貴CEOインタビュー

Oishii Farm Corporation(オイシイファームコーポレーション)は、植物工場でイチゴを生産する米国のベンチャー企業だ。植物工場は自社開発で、日本のオートメーション技術と施設園芸の技術を組み合わせた。「植物工場は日本の技術が生かせる分野。今後、農作物を植物工場で生産することが一般的になると、自動車に匹敵する産業として巨大な設備投資需要も生まれる」と古賀大貴最高経営責任者(CEO)兼共同創業者は語る。来年には植物工場をさらに進化させるため、日本にオープンイノベーション拠点を開設し、日本企業との連携強化を図る。

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