１時間当たり最大600個、デバンニングロボット「Vambo」発売／川崎重工業
川崎重工業は３月１日、デバンニングロボット「Vambo（バンボ）」を発売した。同社の中型ロボット「RS080N」と無人搬送車（AGV）を組み合わせたロボットシステムで、自動でコンテナ内に進入し、荷降ろしをする。１時間当たり最大600個の荷降ろしができる。複数種類の物を積み込んだ混載にも対応する。
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川崎重工業は３月１日、デバンニングロボット「Vambo（バンボ）」を発売した。同社の中型ロボット「RS080N」と無人搬送車（AGV）を組み合わせたロボットシステムで、自動でコンテナ内に進入し、荷降ろしをする。１時間当たり最大600個の荷降ろしができる。複数種類の物を積み込んだ混載にも対応する。
新東工業は２月、６軸力覚センサー「ZYXer（ジクサー）」を活用した新アプリケーション「フレキシブルプリント基板の挿入」を開発したと発表した。フレキシブルプリント基板を別のコネクターへ挿入する作業には非常に繊細な力加減が必要となる。ジクサーを活用することで、小さな力でも正確に検知できるため、挿入作業をロボットで自動化できる。
「2022国際ロボット展（iREX2022）」では併催企画ゾーンとして、物流の自動化に貢献するマテリアルハンドリング（マテハン）機器の業界団体の日本物流システム機器協会が「ロボット＆マテハンゾーン」を主催する。同協会の会員で同ゾーンに出展するオークラ輸送機（兵庫県加古川市、大庫良一社長）とIHI物流産業システム（東京都江東区、笠俊司社長）に出展コンセプトなどを聞いた。いずれも物流現場の人手不足などの課題解決のために、ロボットをはじめ多彩なマテハン機器を使った高度な自動化を提案する。
セイコーエプソン製のロボットなどを販売するエプソン販売（東京都新宿区、鈴村文徳社長）は２月28日、産業用スカラロボットの新製品として、高速・高精度を追求した「GX8／GX4」と、省スペース・コストパフォーマンスを追求した「T6-B／T3-B」を発売した。
「2022国際ロボット展（iREX2022）」のオンライン展「iREXオンライン2022」が３月１日からスタートする。ロボットメーカーや関連企業が最新製品などを紹介するとともに、多数のウェブセミナーを配信する。
イマオコーポレーション（岐阜県関市、今尾任城社長）は４月４日、ロボット用のツールチェンジャー「SMARTSHIFT（スマートシフト）ロボットシステム」を発売する。ツール（アーム先端に取り付ける機器）をストックするツールポケットと、ロボット側に取り付けるロボットマスター、ツール側に取り付けるツールホルダーの３要素で構成。独自のくさび形状により、ツールホルダーをツールポケットにスライドさせるだけでノンストップでツールの着脱ができる。
金属加工の現場では、バリ取りや段取り替えのような人が担う作業がボトルネックになりやすい。工場自動化（ファクトリーオートメーション＝FA）メーカーやユーザーはその解消に努めてきたが、現時点でどこまで自動化できるのだろうか。バリ取りに特化したクロイツ（愛知県刈谷市、中田周一会長兼社長）、段取り替え作業の自動化に力を入れるコスメック（神戸市西区、木村公治社長）に、「2022国際ロボット展（iREX2022）」の出展内容も交えて話を聞いた。
包装機械業界の展示会「JAPAN PACK（ジャパンパック）2022」が２月15日～18日、東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれた。包装機械のユーザーである食品や医薬品、生活用品などの業界は人手不足に苦しむ。さらに、新型コロナウイルス禍で工場内での人の密集を避けるためにも、産業用ロボットに注目が集まる。ロボットは包装機械などの専用機に材料や資材を供給することが多く、各社の小間では新たな方法や従来と異なる対象物のピッキングに挑戦した展示が目立った。
前回展から国際ロボット展（iREX）に「ロボットSIerゾーン」が設置されるなど、近年システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）への注目が高まっている。ロボットの需要が拡大する一方、ロボットシステムの構築を担うSIer側の人手が足りない。人材の採用と育成は喫緊の課題で、業界団体のFA・ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会）はさまざまな施策を打つ。SIer協会で人材育成分科会主査を務める柳原一清ヤナギハラメカックス社長は「人材を育てて業界全体を底上げするには、まずは人材を採用する必要がある。それにはSIerの認知度を高めなければ」と強調する。
２月18日、自動配送ロボットを活用した配送サービスの普及を目指す団体、ロボットデリバリー協会が発足した。発起企業は、川崎重工業、ZMP（東京都文京区、谷口恒社長）、TIS、ティアフォー（名古屋市中村区、加藤真平最高技術責任者）、日本郵便、パナソニック、ホンダ、楽天グループの８社。まずは配送ロボットの公道走行に関する安全基準やガイドラインの策定を目指す。
