名古屋市にショールーム、目玉は狭い空間で共同作業する３台のロボ／ネクスティエレクトロニクス
豊田通商グループのエレクトロニクス商社、ネクスティエレクトロニクス（東京都港区、柿原安博社長）が自動化ソリューションの提案に力を入れている。その一環で、今年５月には名古屋市中区にショールームを設立した。ショールームの一番の目玉は、緊密に配置された３台のロボットがぶつからずに共同作業するデモシステムだ。狭い空間で３台ものロボットが干渉（接触、衝突）せずに稼働できる理由とは――？
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豊田通商グループのエレクトロニクス商社、ネクスティエレクトロニクス（東京都港区、柿原安博社長）が自動化ソリューションの提案に力を入れている。その一環で、今年５月には名古屋市中区にショールームを設立した。ショールームの一番の目玉は、緊密に配置された３台のロボットがぶつからずに共同作業するデモシステムだ。狭い空間で３台ものロボットが干渉（接触、衝突）せずに稼働できる理由とは――？
欧州最大の産業用ロボット展「automatica（オートマティカ） 2023」（メッセミュンヘン主催）が６月27日から30日までの４日間、ドイツのミュンヘン市にあるメッセミュンヘン展示場で開催された。日本以上に深刻な人手不足と賃金上昇に悩む欧州産業界。その需要に応えるべく、欧州や日本のロボットメーカーが最新技術を提案した。後編では日系メーカーや周辺機器メーカーからの提案をリポートする。
日本食品機械工業会は６月６日～９日の４日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで世界最大級の食品製造総合展「FOOMA JAPAN（フーマジャパン）2023」を開催した。東１～８ホールをすべて使い、出展社数は969社と過去最大規模での開催となった。10万6104人が来場し、新型コロナウイルス禍前と変わらないにぎわいを見せた。ロボット関連の展示が特に集中したのが東７・８ホールで、大手ロボットメーカーも複数出展した。
愛知県の「あいちロボット産業クラスター推進協議会」は12月15日、同県一宮市で「第20回製造・物流等分野ロボット導入実証ワーキンググループ（WG）」を開催した。今回のテーマは協働ロボット。地元愛知県に本社を構えるロボットメーカー、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）、ロボットユーザーが講師として登壇し、それぞれの立場から協働ロボットの特徴や導入のポイントなどを紹介した。
ロボット業界のフロントランナーが顔をそろえたスペシャルセッションは来場者の関心が高く、立ち見客も多くいた。登壇者自身にとっても業界の動向を知る機会であり、他の登壇者の発言時にメモを取る様子も見られた。「これからのロボットの使い方」とのメインテーマに基づく３つのお題のうち、後編では「ロボットの活用領域は広がる？」と「未来に向けたロードマップ」について、登壇者それぞれの主張を要約して紹介する。
３日間で合計４万1880人の来場者を集めた「ロボットテクノロジージャパン（RTJ）2022」。会場では連日、そこかしこで製品や技術がPRされたが、とりわけ多くの来場者の関心を集めたのが、会期初日の６月30日に開催された主催者企画「スペシャルセッション」だ。ファナックや安川電機、デンソーウェーブ、ABBの大手ロボットメーカー４社の幹部が参加。「これからのロボットの使い方」をメインテーマに、それぞれのロボットメーカーが思い描く未来像を語った。
世界最大級のロボット展「automatica（オートマティカ）2022」が６月21日にドイツで開幕した。600社超の国内外のロボット関連企業が出展し、新製品や最先端の自動化ソリューションを披露した。
食品機械の専門展「FOOMA JAPAN（フーマジャパン、国際食品工業展）2022」が６月７日に開幕した。10日までの４日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれている。食品業界では人手不足などの問題で、産業用ロボットの普及が急速に進む。従来は、食品を加工する専用機への材料投入や工程間を運ぶなどの用途が多かった。しかし、今回展では、単に運搬を担うだけではないロボットが次々に登場した。
デンソーウェーブ（愛知県阿久比町、相良隆義社長）は電動式ロボットハンド「インテリジェントグリッパ」を新たに開発し、自社展示会「DENSO Robotics Expo （デンソー・ロボティクス・エキスポ、DREx）2022」で参考出展した。
システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）のカサイエレック（愛知県大口町、葛西泉社長）は１月23日、沖縄県糸満市の沖縄事業所内に「OKINAWA Digi-Robo-Labo！（沖縄デジ・ロボ・ラボ）」を開所した。産業用ロボットの特別教育が受講できるだけではなく、協働ロボットなどの性能を実際に体感できる。同社は沖縄県に市場を作るため、今後は沖縄デジ・ロボ・ラボを通じてロボットやデジタル技術の認知を広げる考えだ。
