生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENTRY POSTS
モーターメーカーのオリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）は現在、ロボットの分野の開拓に力を入れている。そのコア技術になるのが、2013年に発売したモーター「ハイブリッド制御システム αSTEP（アルファステップ） AZシリーズ」だ。展示会や全国各地で開催する「オリエンタルモーターフェア」では、AZシリーズを使った自作ロボットを提案し、来場者に積極的にPRする。19年７月には、AZシリーズを使った電動グリッパー「EHシリーズ」も発売した。
従来とは異なるアプローチで設計したユーシン精機のハイエンド取り出しロボット「FRA」。振動を制御することで、取り出し作業のさまざまな工程の所要時間を短縮した。また、新たに開始したモノのインターネット（IoT）サービス「イントゥ・ライン（INTU LINE）」にも対応。このIoTシステムは中小企業向けにスモールスタートをコンセプトとして開発しており、導入のハードルが非常に低い。
プラスチック射出成形品の取り出しロボットで世界トップシェアを誇るユーシン精機。同社は新技術の採用や成形品取り出しタイムの短縮に力を入れ、業界をリードしてきた。2017年に発売した「FRA」は、さらなる生産性向上を実現したハイエンド機種だ。最適設計による軽量化やアクティブ振動制御など、従来とは異なるアプローチで早さに磨きをかけ、サイクルタイムを最大10％短縮した。
産業用ロボット業界の世界４強メーカーの一つ、KUKA（クカ）。前編では同社の成り立ちや製品の特徴をKUKAジャパン（横浜市保土ヶ谷区）の星野泰宏社長に聞いた。星野社長は、「国内メーカーの知名度が高い日本では、ニッチな分野も含めて提案していきたい」という。また工場の高度な生産体制の構想「インダストリー4.0」の今と未来についても聞いた。
産業用ロボット業界では、スイスのABB、ドイツのKUKA（クカ）、日本のファナックと安川電機が世界４強メーカーとされる。しかし日本では、川崎重工業や三菱電機などを含めた国内メーカーの知名度が抜きんでており、海外メーカーの特徴や取り組みは意外に知られていない。４強の一角であるKUKAは日本市場をどう見ているのか。KUKAジャパン（横浜市保土ヶ谷区）の星野泰宏社長に聞いた。
物流システムや、荷役・運搬作業（マテリアルハンドリング、以下マテハン）用機器などを製造、販売する伊東電機（兵庫県加西市、伊東徹弥社長）。同社は2019年７月２日と３日の２日間、愛知県刈谷市の多目的ホールでプライベートショー（PS）を開催した。PSでは、自社のコア技術が詰まったモーター内蔵型のローラー（モーター・ドリブン・ローラー、以下MDR）「パワーモーラ24」を活用した最新の搬送システムなどを披露した。注目を集めたのは、「ロボットを超えるロボット」をキャッチフレーズに掲げた無人ピッキングシステム「TAPS（タップス）」だった。
中村留精密工業（石川県白山市、中村健一社長）は創業70周年を機に、「工作機械」「ソフトウエア」「オートメーション」の３つの分野で質的なトップを目指す「スリートップ戦略」を新たに掲げた。オートメーションの分野では①スピード②スペース③フレキシビリティー（柔軟性）――の３つを追求する考えで、最近は人と一緒に働ける協働ロボットを使った柔軟性の高い自動化提案に力を入れる。2019年５月に金沢市で開かれた「MEX金沢2019」でも、協働ロボットを使った自動化システムなど、スリートップ戦略を具体化した展示物を披露した。
デンマークのロボットメーカー、ユニバーサルロボット（日本支店＝東京都港区、山根剛ゼネラルマネジャー）が提供するオンラインサービス「アプリケーションビルダー」が６月、日本語に対応した。同社のウェブサイト上から「ロボットに何をさせたいか」「可搬質量はどれくらい必要か」「どういったハンドを使うか」などを選択。すると組みあがったロボットシステムの動作イメージが即座に表示される。このサービスは無料で、誰でも簡単に使えるらしい。本当だろうか？ 記者が実際に使ってみた。
ホーコス（広島県福山市、菅田雅夫社長）は現在、「ATC自動組み立てプロジェクト」を推進する。ATCとは、工作機械に取り付けて使う刃物（切削工具）を自動交換する自動工具交換装置（オート・ツール・チェンジャー）のこと。現在、このプロジェクトは20代の若手社員が担当している。「重力をうまく使うことで省エネでシンプルなシステムを実現できた」と担当者は語る。
ホーコス（広島県福山市、菅田雅夫社長）は現在、「ATC自動組み立てプロジェクト」を推進する。ATCとは、工作機械に取り付けて使う刃物（切削工具）を自動交換する自動工具交換装置（オート・ツール・チェンジャー）のこと。ばねを縮めた状態で部品を組み付ける必要があるなど、高度な作業が求められる。2017年から検討を始め、自社でシステムを一から構築した。
