大手ロボットメーカー幹部が未来を語る【後編】／RTJ2022「スペシャルセッション」
ロボット業界のフロントランナーが顔をそろえたスペシャルセッションは来場者の関心が高く、立ち見客も多くいた。登壇者自身にとっても業界の動向を知る機会であり、他の登壇者の発言時にメモを取る様子も見られた。「これからのロボットの使い方」とのメインテーマに基づく３つのお題のうち、後編では「ロボットの活用領域は広がる？」と「未来に向けたロードマップ」について、登壇者それぞれの主張を要約して紹介する。
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ロボット業界のフロントランナーが顔をそろえたスペシャルセッションは来場者の関心が高く、立ち見客も多くいた。登壇者自身にとっても業界の動向を知る機会であり、他の登壇者の発言時にメモを取る様子も見られた。「これからのロボットの使い方」とのメインテーマに基づく３つのお題のうち、後編では「ロボットの活用領域は広がる？」と「未来に向けたロードマップ」について、登壇者それぞれの主張を要約して紹介する。
３日間で合計４万1880人の来場者を集めた「ロボットテクノロジージャパン（RTJ）2022」。会場では連日、そこかしこで製品や技術がPRされたが、とりわけ多くの来場者の関心を集めたのが、会期初日の６月30日に開催された主催者企画「スペシャルセッション」だ。ファナックや安川電機、デンソーウェーブ、ABBの大手ロボットメーカー４社の幹部が参加。「これからのロボットの使い方」をメインテーマに、それぞれのロボットメーカーが思い描く未来像を語った。
愛知県と名古屋工業大学の産学官金連携機構（機構長・江龍修同大学副学長、※編集部注：金は金融機関）は産業用ロボット導入を検討する県内の中小企業を対象に、2022年９月９日から翌23年１月20日にかけて「産業用ロボット導入支援研修会」を開催する。
ドイツに本部を置く国際ロボット連盟（IFR）は６月28日、新会長にABBのマリーナ・ビル氏、新副会長にファナックの山口賢治社長を選出したと発表した。ビル氏はABBのロボティクス事業のグローバルマーケティング＆セールス部門を統括し、同分野で25年以上の経験を持つ。ビル氏は「IFRを会長として率い、業界に奉仕することを光栄に思う。IFRのメンバーの信頼と支援に感謝する」とのコメントを発表した。
研究開発用の台車ロボットなどを製造、販売するヴイストン（大阪市西淀川区、大和信夫社長）は７月１日、ロボットアーム「AMIR 740」を発売すると発表した。
さがみはら産業創造センター（相模原市緑区、橋元雅敏社長）が運営する「さがみはらロボット導入支援センター」は６月30日、「第６期 ロボットSIer養成講座」の募集を開始した。
昨年、米国のマネジメントサイエンス誌にある論文が掲載された。「The Robot Revolution: Managerial and Employment Consequences for Firms」（ジェイ・ディクソン、ブライアン・ホン、リン・ウーによる共著）、無理矢理日本語に訳せば「ロボット革命：企業における経営と雇用の帰結」といったところか。1990年代半ばから20年分ほどのカナダ統計局の公開データを使い、ロボットの導入と雇用の関係を分析した力作である。
中国のビジョンシステムメーカー、Mech-Mind（メックマインド）ロボティクスが、６月21日～24日に開催された世界最大級のロボット展「automatica（オートマティカ）2022」に出展した。オートマティカは２年に一度、西暦偶数年にドイツのミュンヘンで開催される世界最大級のロボット展。３次元（D）カメラの「Mech-Eye（メックアイ）」に加え、３Dビジョンセンサーを活用したピッキングシステムなどを展示した。同社は３Dビジョンを使ったロボットシステムを、包括的に提案できることが特徴。例えばバラ積みピッキングでは、ピッキングの対象物の位置を自動で認識し、ロボットの動作プログラムの生成まで、コードを使わずに対応できる。
中国に本社を置くロボットメーカーDOBOT（ドゥーボット）は６月８日、６軸タイプの協働ロボット「CR3L」をラインアップに追加すると発表した。狭い空間での作業を得意とし、積み降ろしや仕分けの他に、家庭用電化製品や半導体業界の小型部品検査などに向く。最大リーチ長は1700mmで、従来品の「CR10」と比べて11.5％伸びた。CRシリーズは低価格で、コスト面での導入のハードルが低い。また協働ロボットとしては動作速度が速く、人が近くにいない場合などに高速稼働させることもできる。
ラピュタロボティクス（東京都江東区、モーハナラージャ・ガジャン最高経営責任者）は６月28日、東京都江東区に約400㎡のデモ施設を併設した新オフィスをオープンしたと発表した。デモ施設は既存のオフィスの約２倍の広さで、20～25台のピッキング・アシスト・ロボットを配備する。従来と比べて効率的に開発ができることに加え、ロボットの動きをより多くの来場者が見られるようになった。EC（電子商取引）需要の急拡大に伴う一人当たりの業務量の増加や、ドライバーの時間外労働への上限規制の適用など、物流や運送に対する省力化や省人化の需要が高まっている。それを受けてデモ施設を有する新オフィスをオープンした。
