ABBが新型の協働ロボット２機種を発売
スイスに本社を置くロボット大手のABBは2月24日に開いたオンライン記者発表で新型の協働ロボット２機種を発表した。新機種の名前はGoFa（ゴーファ）とSWIFTI（スイフティ）。同社のロボット事業を統括するサミ・アティヤ社長は「使いやすく設定も簡単。製造業のみならず、あらゆる規模の企業や新しい産業分野でのロボットの初採用にも最適」と自信を見せる。２機種とも同日に販売を開始した。国内では今年前半を目標に準備が整い次第、受注を開始する予定。
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スイスに本社を置くロボット大手のABBは2月24日に開いたオンライン記者発表で新型の協働ロボット２機種を発表した。新機種の名前はGoFa（ゴーファ）とSWIFTI（スイフティ）。同社のロボット事業を統括するサミ・アティヤ社長は「使いやすく設定も簡単。製造業のみならず、あらゆる規模の企業や新しい産業分野でのロボットの初採用にも最適」と自信を見せる。２機種とも同日に販売を開始した。国内では今年前半を目標に準備が整い次第、受注を開始する予定。
いま、物流現場を大きく変えつつあるのが無人搬送車（AGV）だ。これまではあらかじめ床面に敷設した磁気テープの上を走行するタイプが一般的だったが、レーザースキャナーやカメラで周囲をセンシングして自らのいる位置を割り出し、目的地に向かって自律的に走行できるSLAM（スラム）誘導方式の製品を各社が相次いで市場投入している。ベンチャー企業の参入も盛んで、従来の誘導方式ともSLAMとも異なる、新たな誘導方式も複数登場している。
日本物流システム機器協会（JIMH）は、主に物流現場の自動化に貢献するマテリアルハンドリング（マテハン）機器の業界団体だ。物流業界といえば、新型コロナウイルス禍で電子商取引（EC）を中心に荷送り需要が増加するなど、相対的に景気後退の影響は小さいと言われる。しかしJIMHの土田剛会長は、「物流業界の地殻変動が起こりつつある」と危機感を隠さない。同時に、マテハン業界がかつてない注目を集めているとも指摘する。土田会長に現状や技術トレンド、課題、展望などさまざまに話を聞いた。
“物流の自動化・省人化”、この普遍的なテーマに、かつてないほどの注目が集まっている。少子高齢化を背景とする人手不足は今後も続き、新型コロナウイルス禍で人海戦術に頼った物流はさらに難しくなった。インターネット通販の拡大などにより物流センターの処理個数は増加し、製造業でも工場内物流のさらなる自動化が求められる。メーカー側も従来とは一線を画す新世代の物流機器を数多く市場に投入する。
“物流の自動化・省人化”、この普遍的なテーマに、かつてないほどの注目が集まっている。少子高齢化を背景とする人手不足は今後も続き、新型コロナウイルス禍で人海戦術に頼った物流はさらに難しくなった。インターネット通販の拡大などにより物流センターの処理個数は増加し、製造業でも工場内物流のさらなる自動化が求められる。メーカー側も従来とは一線を画す新世代の物流機器を数多く市場に投入する。
“物流の自動化・省人化”、この普遍的なテーマに、かつてないほどの注目が集まっている。少子高齢化を背景とする人手不足は今後も続き、新型コロナウイルス禍で人海戦術に頼った物流はさらに難しくなった。
デンマークに本社を置く協働ロボットメーカー、ユニバーサルロボット（UR）は２月18日、次期社長にフランスの重電メーカー、シュナイダーエレクトリックのキム・ポヴルセン氏を選定したと発表した。３月１日に社長に就任する。
射出成形機用の取り出しロボットを開発、製造、販売するスター精機（愛知県大口町、塩谷国明社長）は２月16日より、射出成形機用の取り出しロボット「GX/IX-Ⅵシリーズ」のマイナーチェンジモデル「Ⅵ(シックス)P」を順次販売すると発表した。
矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）は２月12日、2020年の国内外の協働ロボット市場の調査結果と将来展望を明らかにした。
村田機械（京都市伏見区、村田大介社長）は２月15日、自律移動式ロボットを使った日本ユニシスの小売店向けサービス「RASFOR（ラスフォー）」に、自律移動走行制御システム「It’s Navi（イッツナビ）」が採用されたと発表した。
