大手総合商社の住友商事の傘下で、各種産業設備を取り扱う住友商事マシネックス（東京都千代田区、佐橋明三社長）は、韓国の斗山（ドゥーサン）ロボティクス製の協働ロボットの拡販に力を入れる。2019年11月に斗山ロボティクスと総販売代理店契約を結び、日本市場での販売を始めた。19年12月の「2019国際ロボット展」では、６軸全てにトルクセンサーを搭載する斗山ロボティクス製協働ロボットの強みを生かしたアプリケーション（応用的な使い方）を提案し、日本市場に攻勢をかけた。

　斗山ロボティクスは、韓国で最も歴史の古い財閥である斗山グループが2015年に設立した新興企業だ。協働ロボットの専業メーカーで、会社設立から２年ほどはマーケティングや技術開発に取り組み、18年初頭から協働ロボットの製造と販売を開始した。

　日本では住友商事マシネックスが輸入販売を手掛ける。19年10月に斗山ロボティクスと総販売代理店契約を結び、日本市場での販売を始めた。

　斗山ロボティクスの協働ロボットは６軸で、最大可搬質量と最大リーチ長の組み合わせで４つのタイプがある。①最大可搬質量が６kgで最大リーチ長が0.9mの「M0609」②最大可搬質量が６kgで最大リーチ長が1.7mの「M0617」③最大可搬質量が10kgで最大リーチ長が1.3mの「M1013」④最大可搬質量が15kgで最大リーチ長が0.9mの「M1509」――の４つだ。
　住友商事マシネックスの高木正義産機システム本部長補佐は「この４つのラインアップがあれば、市場が求める大抵のニーズをカバーできる」と自信を見せる。

　斗山ロボティクスの協働ロボットの最大の特徴は、６軸全てにトルクセンサーを搭載すること。微妙な力加減の調整ができるため、研磨材を使って部品を磨き上げるポリッシングや倣い作業、歯車のはめ合い、ねじ締めなどのアプリケーションに力を発揮する。

　６軸全てにトルクセンサーを搭載すればより付加価値の高い作業ができるが、本体価格も高額になるとのイメージがある。しかし、斗山ロボティクスの協働ロボットは導入しやすい価格帯という。

　もちろん、協働ロボットに一般的に求められる操作性や安全性の高さは、斗山ロボティクスの協働ロボットにも備わっている。
　ロボットアームを直接動かして教示するダイレクトティーチング機能や、アイコンをドラッグ＆ドロップするだけで直感的にプログラミングができる機能なども取り入れた。