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[注目製品PickUp! vol.40]自作のようなロボットアーム/オリムベクスタ「OVR350K1」

ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を紹介する「注目製品PickUp!」。今回は、オリムベクスタ(東京都台東区、木方敬社長)が昨年末に発売した小型の垂直多関節ロボットアーム「OVR350K1」を取り上げる。モーターが共通する製品なら単軸ロボットから5軸のOVR350K1に至るまで、全て同じコントローラーで制御できるなど使い勝手の良さが特徴だ。自作ロボットを検討する顧客にも「ちょうどいい」スペックで、「導入しやすく、業種を問わず幅広い需要があり、潜在需要は非常に大きい」とみる。

[国際ロボット展 特別リポートvol.20]自律して動くロボットが主役/安川電機

会期の直前から会期中・会期後まで合計30本の記事を掲載してきた「特集 国際ロボット展」。最後を飾るのは、会場内最大級のブースでさまざまな製品デモを披露した安川電機だ。ロボットを動かすにはティーチング(教示)が必要――。その常識を打破するかのように、会場ではティーチングが不要な次世代ロボットなどを展示した。自律的に動くロボットで、変種変量生産の自動化を提案する。

[気鋭のロボット研究者vol.23]ラリー続ける卓球ロボ【後編】/南山大学 中島明教授

南山大学の中島明教授は、人のような器用さや巧みさを備えたロボットの実用化を目指し、多指ハンドや卓球ロボットの研究に力を注ぐ。後編では卓球ロボットについて取り上げる。人と何回もラリーを続けられる卓球ロボットを開発するため、中島教授は画像センシング技術やロボットの制御技術の研究に努める。

[国際ロボット展 特別リポートvol.19]高度な作業を簡単自動化/クラボウ、ダイヘン、Mujin、京セラ

ロボットに動作を覚えさせるティーチング(教示作業)や、扱う物のデータを事前登録するマスター登録には手間がかかる。高度で複雑な作業や、変種変量の製品の扱いを自動化するならなおさらだ。こうした課題を解決する提案も、「2022国際ロボット展(iREX2022)」の会場内には多く見られた。

[国際ロボット展 特別リポートvol.18]要素技術でロボットが変わる/ニコン、日本電産シンポ、Kyoto Robotics、シナノケンシ、CKD

ロボットシステムはモーターや減速機、センサー、ソフトウエアなどさまざまな要素技術の組み合わせでできている。ロボットの性能向上や、ロボットシステムのアプリケーション(活用法)拡大の鍵を握るのは、要素技術の革新だ。vol.18では要素技術にスポットを当て、国際ロボット展の会場で見つけた最新提案を紹介する。

[国際ロボット展 特別リポートvol.16]アームの先にはこれを装着/トライエンジニアリング、シュマルツ、北川鉄工所、クリエイティブテクノロジー、アサ電子工業

産業用ロボットは、アームの先端に取り付けるエンドエフェクター次第で幅広い作業に対応できる。「2022国際ロボット展(iREX2022)」の会場でも、搬送、穴開け、検査など、先端にさまざまなエンドエフェクターを取り付けたユニークなロボットのアプリケーション(使い方)が多数展示された。

[国際ロボット展 特別リポートvol.17]オプションで機能を拡張/豆蔵、KEBA Japan 、ATI インダストリアルオートメーション

産業用ロボットは、ロボットアームにオプション機器を取り付けたり、コントローラーに特殊な演算処理装置を外付けするなど、さまざまな方法で機能拡張が可能だ。オプションによる機能付加により、特殊な作業や複数工程の自動化が可能になる。vol.17では、「2022国際ロボット展(iREX2022)」の会場で見つけた、ロボットの機能を拡張する提案を取り上げる。

[国際ロボット展 特別リポートvol.15]高コスパの中国製協働ロボで国内深耕/進和・JAKAロボティクス

輸入商社の進和(東京都板橋区、倪昌浩社長)は「2022国際ロボット展(iREX2022)」に、中国の上海市に本社を置くJAKA(ジャカ)ロボティクスの協働ロボットを出展した。進和で営業部長を務める内田文武取締役は「導入の条件次第では、他社の半額以下のコストになる。『安い中国製は品質も悪い』とのイメージを変えたい」と意気込む。

東京・丸の内の展示施設で協創促す/セイコーエプソン・エプソン販売

セイコーエプソンとエプソングループで販売を担うエプソン販売(東京都新宿区、鈴村文徳社長)は3月24日、東京都千代田区のショールーム「EPSON SQUARE MARUNOUCHI(エプソンスクエア丸の内)」をリニューアルオープンした。今回新たに、同社の培ってきた要素技術を体験できる「イノベーションエリア」を設けた。小川恭範社長は「アクセスの良いこの施設で、顧客やパートナーがわが社の要素技術に触れ、協創を促す場所にしたい」と意気込む。

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