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伸び縮みを固定できるプランジャーを開発/シュマルツ

ドイツの真空機器メーカー、シュマルツの日本法人(横浜市都筑区、アーネ・ゲッテゲンス社長)は7月30日、長さを任意に固定できるプランジャー「FST-LOCK-HD」を発売したと発表した。プランジャーは、圧力に応じて伸び縮みする機械部品。ロボットでは、真空グリッパーの先端にあるパッドが搬送対象物に吸着する際の緩衝機構として使われる。プランジャーがあれば対象物の、高さが異なる複数カ所を吸い着けられるが、吸い着けた後のプランジャーは元の長さに戻ってしまうため、対象物の形状がたわんだり、姿勢が変わる原因となっていた。

前橋のロボットコンテストに協賛/日本精工

日本精工は8月7日、前橋市で8月17日に開催されるロボットコンテスト「まえばしロボコン2019」に協賛すると発表した。まえばしロボコンは前橋テクノフォーラム実行委員会や前橋市、市の教育委員会の主催で毎年開催され、前身の大会を含めれば今年で20回目となる。関東圏からだけでなく関西からも毎回参加がある。「こどもの部」、「中学生の部」、「一般の部」で構成され、毎年多くの人が参加する。今年の出場者数は3部合計で217チーム、約540名で過去最多。

協働ロボットでATM向けソフトウエアの動作試験を自動化/ABB

 スイスに本社を置く大手ロボットメーカーABBは7月30日、双腕型協働ロボット「YuMi(ユーミィ)」の用途に、現金自動預払機(ATM)用ソフトウエアの動作試験が加わったと発表した。このシステムはスイスのソフトメーカーであるアブレンティクスが導入したもので、数百時間に及ぶ動作試験を自動化し、開発の効率を大幅に改善した。ATMは通常、防犯対策のため半年ごとにソフトを更新する。その度に、各種規格への適合を確認するための反復テストが必要で、手作業による試験では人為的ミスが生じる恐れもあった。

コア技術生かしてロボット分野を開拓。電動グリッパーも新発売/オリエンタルモーター

モーターメーカーのオリエンタルモーター(東京都台東区、川人英二社長)は現在、ロボットの分野の開拓に力を入れている。そのコア技術になるのが、2013年に発売したモーター「ハイブリッド制御システム αSTEP(アルファステップ) AZシリーズ」だ。展示会や全国各地で開催する「オリエンタルモーターフェア」では、AZシリーズを使った自作ロボットを提案し、来場者に積極的にPRする。19年7月には、AZシリーズを使った電動グリッパー「EHシリーズ」も発売した。

[注目製品PickUp!vol.17]早さを極めたハイエンドロボット【後編】/ユーシン精機「FRA」

従来とは異なるアプローチで設計したユーシン精機のハイエンド取り出しロボット「FRA」。振動を制御することで、取り出し作業のさまざまな工程の所要時間を短縮した。また、新たに開始したモノのインターネット(IoT)サービス「イントゥ・ライン(INTU LINE)」にも対応。このIoTシステムは中小企業向けにスモールスタートをコンセプトとして開発しており、導入のハードルが非常に低い。

単純制御でさまざまな物をつかむロボットハンドを無償貸与/NEDOなど

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と都立産業技術高等専門学校(高専)、ロボットハンドなどを製造するダブル技研(神奈川県座間市、和田博社長)は、簡単な制御でさまざまな物をつかめる5本指のロボットハンド「F-hand(エフハンド)」を無償で貸し出すと発表した。大学や高専、公的研究機関などが対象で、期間は2020年1月31日まで。募集は9月30日で締め切る。

単純制御でさまざまな物をつかむロボットハンドを無償貸与/NEDOなど

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と都立産業技術高等専門学校(高専)、ロボットハンドなどを製造するダブル技研(神奈川県座間市、和田博社長)は、簡単な制御でさまざまな物をつかめる5本指のロボットハンド「F-hand(エフハンド)」を無償で貸し出すと発表した。大学や高専、公的研究機関などが対象で、期間は2020年1月31日まで。募集は9月30日で締め切る。

[注目製品PickUp!vol.17]早さを極めたハイエンドロボット【前編】/ユーシン精機「FRA」

プラスチック射出成形品の取り出しロボットで世界トップシェアを誇るユーシン精機。同社は新技術の採用や成形品取り出しタイムの短縮に力を入れ、業界をリードしてきた。2017年に発売した「FRA」は、さらなる生産性向上を実現したハイエンド機種だ。最適設計による軽量化やアクティブ振動制御など、従来とは異なるアプローチで早さに磨きをかけ、サイクルタイムを最大10%短縮した。

4‐6月の産ロボ受注額16.5%減、鈍化傾向が長期化/日本ロボット工業会

日本ロボット工業会(会長・橋本康彦川崎重工業取締役)は7月25日、2019年4‐6月期の会員企業による産業用ロボットの受注額を発表した。受注額は1775億円で前年同期比16.5%減、受注台数は4万6395台で同23.4%減だった。受注額は2019年1‐3月期と比べれば増加したものの、3四半期連続で前年同期比減が続いており「昨年下期から続く鈍化傾向は長期化している」との見解を同工業会は示した。

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