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欧米や中国、日本などの主要市場に加え、近年中近東・アフリカ市場の開拓にも力を入れるのがABBだ。まだまだ市場規模は小さいが、成長率は世界平均と比べてかなり高い水準という。「特に中近東が好調で、最も伸びているのはサウジアラビア。アラブ首長国連邦（UAE）がそれに続く」とABBロボティクス部門で中近東・アフリカ地域などのリージョナルマネジャーを務めるアナン・ナタラジャン氏は話す。ナタラジャン氏に同市場の現状や展望、今後の取り組みを聞いた。
佐藤海二教授は長年にわたり精密メカトロニクスの分野を専門に研究してきたが、2014年ごろからロボットの研究にも本腰を入れた。目指すのは、使いやすさと保守性を両立したロボットの開発。現在は振動やロボットの機構的な問題などを、自作ロボットの関節部分に搭載した内部センサーでどこまで検出し補正できるのかを調査している。
近年、ロボットや自動化機器を扱う企業がショールームを開設するケースが増えている。しかし新型コロナウイルス禍の影響で、遠方からの訪問や大人数での視察などがしにくい状況が続く。そこで、ロボットダイジェストの記者が読者に代わってショールームを訪問するのが、新連載「ショールーム探訪」だ。第１回では、プラスオートメーション（東京都港区、飯間卓社長）のR&D／デモスペース「cube（キューブ）」を取り上げる。
ドイツに本拠地を置くKUKA（クカ）の日本法人、KUKA Japan（横浜市保土ヶ谷区、大田紘社長）がこのほど、３つの新製品を日本法人本社に導入し、顧客への提案を強化している。大田社長は「今回の新製品で製品レパートリーが充実し、使いやすさも大幅に向上した。既存顧客はもちろん、新規分野や中小企業向けの提案も強化したい」と意気込む。
セイコーエプソンは６月10日、報道関係者やアナリスト、機関投資家向けに「マニュファクチャリングソリューションズ事業戦略説明会」をオンラインで開催した。ロボットを販売するだけでなく、今後は工場内の顧客のニーズや期待を起点に、顧客のものづくりを革新するソリューションを提供する方針に大きく転換するという。
安川電機は６月17日、従来から販売する10kg可搬の協働ロボットと同じリーチで、可搬質量を２倍の20kgにした新製品「MOTOMAN（モートマン）-HC20SDTP」を発売した。高い安全性やロボットの未経験者でも扱いやすい操作性などはそのままに、10kgを超える重量物を扱う作業や、アームが強い反力を受けるナット締結にも使えるようにした。
デンマークに本社を構えるモバイル・インダストリアル・ロボット（MiR）は６月16日、自律走行型搬送ロボット用のオプション「MiR（ミア）250 Hook（フック）」を発売すると発表した。
工作機械の周辺機器メーカー、松本機械工業（金沢市、松本要社長）がロボットシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）事業に本格的に乗り出した。2020年10月にプロジェクトチームを発足し、チャック（複数の爪で被加工物を固定する工作機械用機器）の爪交換やワーク（被加工物）の脱着作業を自動化するパッケージシステム「All In One（AIO、オールインワン）」を開発した。
デンマークの大手協働ロボットメーカー、ユニバーサルロボット（UR、日本支社＝東京都港区、山根剛代表）は６月11日、同社の協働ロボットを高度な板金加工を手がける藤田ワークス（鹿児島県霧島市、藤田幸二社長）へ導入したと発表した。
人工知能（AI）や搬送ロボットを活用した物流システムを提供するGROUND（グラウンド、東京都江東区、宮田啓友社長）は６月15日、物流施設向けの統合管理・最適化システム「GWES」を開発したと発表した。トラスコ中山が新設する物流施設に導入し、次世代型物流システムを構築する。
