協働ロボット用関節ユニットを発売／ニコン
ニコンは４月１日、モーターや減速機、ブレーキなどを一体化した協働ロボット向けの関節ユニット「C3 eMotion」（シースリーエモーション）を発売する。ロボットに詳しくないエンジニアでも、同製品を複数組み合わせれば簡単に協働ロボットを作れる。外力を検知して停止する機能を備え、アームを直接手で動かして動作を入力する「ダイレクトティーチング」にも対応する。サイズやトルク（回転力）の異なる「IAU-60」と「IAU-200」（＝写真）の２種類を用意した。
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ニコンは４月１日、モーターや減速機、ブレーキなどを一体化した協働ロボット向けの関節ユニット「C3 eMotion」（シースリーエモーション）を発売する。ロボットに詳しくないエンジニアでも、同製品を複数組み合わせれば簡単に協働ロボットを作れる。外力を検知して停止する機能を備え、アームを直接手で動かして動作を入力する「ダイレクトティーチング」にも対応する。サイズやトルク（回転力）の異なる「IAU-60」と「IAU-200」（＝写真）の２種類を用意した。
不二越は１月９日、バリ取り工程を簡単に自動化できるロボットシステム「NS-Platform（プラットフォーム）バリ取りセル」を発売したと発表した。
システムを標準化することで、対象物に合わせた固定器具以外は個別の設計が不要。従来より早く立ち上げられる。最大可搬質量10kgの小型ロボット「MZ10」を内蔵し、対象物の寸法のばらつきに追従する機構などを標準搭載する。
2020年１月10日、都内のホテルで「ロボット関連３団体新年賀詞交歓会」が開かれた。主催者を代表して日本ロボット工業会の橋本康彦会長（川崎重工業取締役）があいさつし、「本年のロボット受注額は前年比６％増の8700億円、生産額も同６％増の8300億円と、昨年からの回復を期待する」との見通しを発表した。
大手工作機械メーカーのオークマは自動化技術の提案に力を注ぐ。その旗艦製品が、2018年に開発したロボットシステム「ROID（ロイド）シリーズ」だ。幅広い自動化ニーズに応えられるよう対応する機種や対象加工物を拡充し、19年11月に開催された自社展「オークマ・マシン・フェア（OMF）2019」で一堂に展示した。実機展示だけではなく体験コーナーも設け、ロイドシリーズを使った自動化技術を前面に打ち出した。
ジェイテクトは、工作機械の高度化や知能化を実現する固有技術を総称した新ブランド「TAKTICA（タクティカ）」を立ち上げた。これらの技術を従来はそれぞれ単独で提案していたが、共通ブランドにすることで顧客に分かりやすくPRする考えだ。2019年11月13日～15日に愛知県刈谷市で開かれた自社展で発表した。タクティカの中にはロボットを使った自動化関連の技術もあり、自社展でも来場者の注目を集めた。
産業用ロボットの新規ユーザーは大企業から中小企業へと移りつつあり、同時にロボットシステムへの要求も多様化している。大企業にロボットを導入する場合と中小企業に導入する場合では、何が違うのか。中小企業向けで多くの導入実績を持つシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）、高丸工業（兵庫県西宮市）の高丸正社長に話を聞いた。高丸社長は「溶接を知らない技術者に溶接ロボットのシステムは作れない。ロボットと現場の両方を知るSIerにしかできない」と話す。
開催前の出展概要の紹介から、開催後の展示リポートまで約１カ月にわたり掲載してきた「特集 国際ロボット展」。最後を締めくくるこの記事では、ロボットの要素部品や人工知能（AI）などの関連技術、ロボットの機能を拡張する周辺機器などの展示を取り上げる。大手ロボットメーカーと比べればブースは小さいが、各社とも熱を込めて工夫を凝らした新製品などをアピールした。
昨年12月18日～21日に都内で開かれた展示会「2019国際ロボット展（iREX2019）」には工作機械メーカーや測定機器メーカーも出展した。自社製品と産業用ロボットのさまざまな組み合わせを提案し、自動化システムとして積極的にアピールした。またロボットのシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）も出展し、SIerの団体であるFA・ロボットシステムインテグレータ協会（会長・久保田和雄三明機工社長）も会期に合わせてイベントなどを多数開いた。
ロボット業界最大の展示会「2019国際ロボット展（iREX2019）」が2019年12月18日～21日の４日間、東京都江東区の東京ビッグサイトで開かれた。会場には海外メーカー製の産業ロボットも多く、一般的なアーム型だけでなく双腕型のヒト型ロボットの展示も目立った。
電子部品実装ロボットや産業用ロボット「Smart Wing（スマートウィング）」などを製造、販売するFUJIは12月23日、インドのハリヤナ州に子会社を設立したと発表した。現地法人フジ・インディア・コーポレーションはアフターサービスや現地代理店のサポートを手掛ける。インドの電子部品実装ロボット市場は拡大傾向にあり、現地法人の設立によって代理店へのサポートを強化し、販売拡大を狙う。資本金は3100万ルピー（約4160万円）で、FUJIが99％、同社連結子会社のアドテック富士が１％を出資する。設立日は12月19日で、営業開始は来年３月を予定している。
