生産現場のロボット化と自動化を支援するウェブマガジン
RECENT POSTS
プラント設備の大型部品は、被膜やバリをグラインダーで削る「研削」で仕上げる。作業を担うのは職人。部品に合わせて微妙な力加減をするため自動化が難しいのだ。しかし、グラインダーは重量があり、砥石（といし）が高速回転して加工中は火花が飛ぶなど、きつく、危険と隣り合わせの作業だ。そうした３Kと言われる悪環境から作業者を解放すべく、川崎重工業は研削作業に特化した遠隔操縦ロボットシステム「Successor-G（サクセサーG）」を開発。2020年４月に販売開始した。安全に作業できるだけでなく、自動運転と遠隔操縦を切り替えたり、ベテラン職人の操作を記憶させ再現することで技能継承に役立てられる。
産業用ロボットのウェブマガジン「ロボットダイジェスト（ロボダイ）」は創刊以来、ロボット関連のさまざまな記事を発信してきた。だが、過去の記事を振り返ると、一つだけ足りないものがあった。ロボットの基本的な内容を解説する、きほんの「き」の記事だ。「夏期集中講座」と題し、押さえておくべき基本的なポイントを５日間にわたって解説する。
「倉庫や工場内の物流を自動化したい」と考えたとき、まずは最新の物流システムについて情報収集することから始める人も多いだろう。とはいえ都合よく展示会が開催されているとは限らない。どうやって情報収集しようか――。そんな際は、ダイフクの滋賀事業所内にあり、立体自動倉庫やソーター（仕分け装置）、コンベヤーなど物流の最新設備を常設展示する「日に新た館」を利用できる。高光巧一館長は、一般製造業・流通業向けシステム事業の支店統括部長を経て2017年に10代目の館長に就任した。長年営業畑を歩み、製品の開発状況や導入実績、市場ニーズの動向にも精通した高光館長に、日に新た館の展示製品や運営方針など幅広く聞いた。
編集部が注目したロボット、自動化関連の製品を紹介する「注目製品PickUp!」。今回は、セーラー万年筆の取り出しロボット「sigma（シグマ）５」を取り上げる。ハイエンドモデルの取り出しロボットで、高い拡張性や高度な制振機能を備える。「低価格で勝負するメーカーではないので、性能や機能には絶対の自信がある」とロボット機器事業部東京営業所の永瀬倫哉主任は話す。
日本有数のリゾート地として知られる沖縄県。年間の観光客数が1000万人を超え、観光業が盛んな県だが、製造業の現況はどうだろうか。そして、産業用ロボットの需要はどれほどあるだろうか。ロボットダイジェスト編集部は2020年１月27日～29日の３日間、現地のロボット関連企業や自治体関係者、行政関係者などを取材した。本日から１週間、「沖縄ウィーク」として沖縄県の自動化ニーズの今を紹介する。果たして、「ウチナー」こと沖縄県にロボットの波は来るのだろうか――？
プレス加工で異彩を放つサイベックコーポレーション（長野県塩尻市、平林巧造社長）が減速機市場に本格参入する。歯形形状で特許を持つ独自のサイクロイド減速機で、ロボット市場の開拓に乗り出す。「現在の産業用ロボットほど高い位置決め精度が必要ない用途向けの、安価なロボットの需要が今後間違いなく増える。ロボットの本体価格を半額にするには、わが社の減速機が必須」と意気込む。
「ジャバラ」と呼ばれる、機械の可動部カバーを販売するナベルホールディングス（HD、三重県伊賀市、永井規夫社長）。製造部門としてナベル（住所と代表者はナベルHDと同じ）を傘下に持ち、製造と販売を分けて事業を展開する。ナベルHDは現在、ロボット関連の事業に注力しており、自社ブランドのロボット用カバー「Robot-Flex（ロボットフレックス）」の販売と、台湾の達明機器人（テックマン・ロボット）の協働ロボット「TMシリーズ」の輸入販売を手掛ける。ジャバラメーカーがロボット事業に挑戦する理由とは？ 永井社長とロボット事業を担当する永井杏奈取締役に話を聞いた。
日産自動車の横浜工場は、2014年から協働ロボットを使った自動化に取り組む。製造部に新設された「革新製造技術チーム（革新チーム）」が中心となり、これまでに４つの協働ロボットシステムを構築した。エンジンの組み立て工程の一部を協働ロボットが担う。「狭い空間で人と一緒に働ける協働ロボットは、既存の生産ラインを変えずに製造工程の改善ができる」と革新チームリーダーの白石京専門工長は言う。
欧州国際工作機械見本市「EMO（エモ）ハノーバー2019」が９月16日～21日の６日間、ドイツ・ニーダザクセン州のハノーバー国際見本市会場で開かれた。欧州では人手不足が深刻化しており、自動化や省人化の提案が目立った。工作機械がメインの展示会で、ロボットはどのような作業をしたのか。ロボットの作業内容に焦点を当てる。
最新の自動化技術を導入したスマート工場をワンストップで提供する企業連合Team Cross （チームクロス） FA が８月に発足した。ロボットのシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）などが幹事企業として参画する。「今後日本は生産技術を輸出すべき。海外では大規模な工業団地の造成が進んでおり、数千億円の売り上げ規模も狙える」と複数の幹事企業の代表を務める天野真也社長は言う。
