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愛知県に本社を構える松栄テクノサービス（愛知県長久手市、加藤正己社長）は、ロボットのメンテナンス事業に強みを持つ。他にもロボット関連の事業を抱え、これからは現場に適したロボットシステムを提案する「エンジニアリング事業」や協働ロボットの導入をサポートする「企画開発事業」などにも力を入れる考えだ。また、FA・ロボットシステムインテグレータ協会（SIer協会、会長・久保田和雄三明機工社長）のメンバーと協力して、中小企業がロボットを導入しやすくするための取り組みも進める。
今回の「注目製品PickUp!」は、ハーモ（長野県南箕輪村、濱秀明社長）が2017年に発売した、ハイエンドの射出成形品取り出しロボット「HRXⅢ-iシリーズ」を紹介する。複雑なプログラムをユーザー自身で作成できる機能「スマートプログラム」を専用コントローラーに搭載したのが最大の特徴で、同社は国内の自動車産業に攻勢をかける考えだ。また、独自のソリューション「トータルリンク」とiシリーズのセット提案も強化する。
ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を取り上げる連載企画「注目製品PickUp!」。23回目の今回は、長野県南箕輪村に本社を構えるハーモ（濱秀明社長）の取り出しロボット「HRXⅢ-iシリーズ」を紹介する。射出成形機から樹脂の成形品を取り出す取り出し
ロボットのハイエンドモデルで、複雑なプログラムをユーザー自身で作成できる機能「スマートプログラム」を専用コントローラーに搭載したのが最大の特徴だ。
古賀機械製作所（堺市美原区、古賀弘司社長）はもともと、自動車部品メーカー向けの専用機や自動機にロボットを組み込むことで、システムインテグレーター（SIer、エスアイアー）としての歩みを始めた。古賀大輔専務は「専用機や自動機にうまくロボット組み込むことで、汎用性を持たせ、設計のスピードアップも図れる」と話す。ショールームや新工場などに見合う実績を作ったり、ベテランの技術を継承し若手を育成することなどが、今後の課題だ。
全国のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）を紹介する本企画。今回取材した古賀機械製作所（堺市美原区、古賀弘司社長）は、ロボットの動作プログラムや周辺機器を作るにとどまらず、さまざまなノウハウや工夫が必要な搬送装置やストッカー、工作機械やプレス機まで含めた生産設備全体を製作する。特に金属加工に関わる分野を得意とする。設計から部品加工、組み立て、プログラミングまで自社で対応できるのが強みだ。2018年にショールームを開設、19年にはサテライトオフィスや新工場が完成し業容を拡大している。事業全体を統括する古賀大輔専務は「それら施設に見合う実績をこれから作っていきたい」と意気込む。
安川電機は４月７日、多用途向けロボット「GPシリーズ」のラインアップに可搬質量300kg、アームの長さが3220mmの「MOTOMAN（モートマン）-GP300R」を追加した。床より高い水平面に設置する「棚置き型」と呼ばれるタイプで、設置面より低い範囲で広くアームが動く。自動車ボディーなどをハンドリングするのに適する。床に置くタイプのロボットと組み合わせれば高密度なロボット配置が可能で、よりコンパクトな組み立てラインを実現できる。
妙徳（東京都大田区、伊勢幸治社長）は、多種多様な対象物を吸着できる真空式のロボットハンド「バルーンハンドSGBシリーズ」を開発した。約40年間、真空機器に特化してきたノウハウを生かしたという。同社は創業当初、光学機器関連の部品を加工する町工場だった。「下請け仕事ばかりでは将来がない」と一念発起した創業者がさまざまな製品を開発。そのうちの一つが真空発生器「CONVUM（コンバム）」だった。
多種多様な対象物を吸着できる真空式のロボットハンドが、妙徳（東京都大田区、伊勢幸治社長）の「バルーンハンドSGBシリーズ」だ。特殊構造の吸着パッドが対象物に密着する。球面でも箱の角でも不定形物でも、吸着部分の真空を維持できる。当初は食品業界向けに提案したが、展示会などでは幅広い産業から関心が集まる。泉陽一執行役員は「真空発生器の開発から約40年間で培った技術を随所に生かした一品」と胸を張る。
欧州国際工作機械見本市「EMO（エモ）ハノーバー2019」が９月16日～21日の６日間、ドイツ・ニーダザクセン州のハノーバー国際見本市会場で開かれた。欧州では人手不足が深刻化しており、自動化や省人化の提案が目立った。工作機械がメインの展示会で、ロボットはどのような作業をしたのか。ロボットの作業内容に焦点を当てる。
自動車部品事業、配電盤事業、そしてロボットシステム事業。アスカは、この３つの事業部からなる。自動車部品加工の経験を生かした、溶接や搬送ができるロボットシステムを提供する。最近では建設機械の部品加工用に、80kgもある板材の曲げ加工の自動化システムを手掛けた。また、導入企業の作業者がロボットをスムーズに操作するのに必要な教育体制やサポート面の強化を図る。協働ロボットを取り入れた自動化システムにも力を入れる。
