CADデータなしで対象物を認識するビジョンシステムを受注開始／デンソーウェーブ
デンソーウェーブ（愛知県阿久比町、相良隆義社長）は５月25日、対象物のCAD（コンピューター支援設計）データなしで対象物を認識する３次元（D）ビジョンシステム「Mech-Eye（メックアイ）シリーズ」の受注を６月１日に開始すると発表した。
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デンソーウェーブ（愛知県阿久比町、相良隆義社長）は５月25日、対象物のCAD（コンピューター支援設計）データなしで対象物を認識する３次元（D）ビジョンシステム「Mech-Eye（メックアイ）シリーズ」の受注を６月１日に開始すると発表した。
ドイツに本拠地を置く真空機器メーカーの日本法人、シュマルツ（横浜市都筑区、ゲッテゲンス・アーネ社長）は４月14日、吸い込み流量の大きい真空発生装置（エジェクター）「協働ロボット用コンパクトエジェクタ RECB」をラインアップに加えたと発表した。
豊田自動織機のトヨタL&Fカンパニーは千葉県市川市のショールーム「トヨタL&Fカスタマーズセンター東京」を全面リニューアルし、４月６日にオープンした。最新の自社製品だけでなく、グループ内外の海外メーカーの物流機器も展示し、国内ベンチャー企業ともコラボレートする。「トヨタL&Fの改善ノウハウを生かし、最適なソリューションを提供したい」と宮島久典執行職は話す。
３月９日～12日の４日間、愛知県常滑市のアイチ・スカイ・エキスポ（愛知県国際展示場）で物流の専門見本市「国際物流総合展」が開かれる。同展はこれまで、西暦偶数年の秋に首都圏で開催していたが、第14回の今回展は東京五輪・パラリンピックが１年延期された影響で時期と会場を変更。愛知県で初めて開催される。「ロジスティクスのRe Design（リデザイン）」をテーマに、出展者246社・団体（３月２日時点）と来場者３万人を見込む。限られた時間で会場を上手く回るには、事前の情報収集が大事だ。ここでは出展者が事前に発表した情報をまとめて紹介する。
芝浦機械（小間番号＝E-303）が物流向けのロボットシステムを開発した。これまでも同社の産業用ロボットが物流用途に使われることはあったが、物流専用にパッケージ化したシステムとして広く提案するのは今回が初めて。段ボール箱を開ける開梱システムと、省スペース・短期据え付け可能な荷役台（パレット）に段ボール箱を積み置き、積み下ろしするシステム３種類をラインアップする。３月9日～12日に愛知県で開かれる「国際物流総合展2021」で初披露し、物流分野の開拓に乗り出す。
工場向けの自動化システムなどを製造、販売する村田機械（京都市伏見区、村田大介社長）のL&A事業部は、さまざまな業種の生産工場や物流センターの物流工程を自動化してきた。自動倉庫や無人搬送車（AGV）などの物流機器を製造するが、製品の単体販売よりも自動化システム全体の提案を得意とする。自社で倉庫管理システム（ソフトウエア）を開発するなど、顧客に合わせて最適にカスタマイズした総合的な提案が特徴だ。「自動化レベルの高い要求や、新しく開発する必要のあるシステム構築が得意」とL&A事業部長の石山敏彦常務取締役は自信を見せる。
オークラ輸送機（兵庫県加古川市、大庫良一社長）は、工場や倉庫などで物の運搬や保管を自動化するマテリアルハンドリング（マテハン）機器を扱う国内大手メーカーだ。近年は、パレット（荷役台）へ段ボールなどの荷物を積むパレタイズ作業や荷下ろしのデパレタイズ作業など、作業工程の要所に自社開発の産業用ロボットなどを使ったパッケージシステムの提案を増やしている。「ただ、最も重要なのは工程の間をつなぐ技術。そこがわが社の強みを最大限生かせる」と大庫大輔専務は話す。
物流分野で、産業用ロボットの活躍が最も期待されるのがパレタイズ・デパレタイズだろう。パレット（荷役台）などに荷物を積み下ろしする作業だ。近年多くの企業がパレタイズ・デパレタイズ向けのシステムを開発し、展示会などで盛んに発表する。箱を持ち上げて、別の場所に下ろすだけの作業だが、各社工夫を凝らし独自の付加価値を提案する。
11月25日～27日の３日間、千葉市美浜区の幕張メッセで食品製造の自動化・省人化展「フードテックジャパン」や医薬品・化粧品の開発製造展「インターフェックスウィーク」が開かれた。食品や医薬品向けの専用機やロボットシステムなどが展示され、全展合計で１万9953人が来場した。「その２」では、フードテックジャパンの会場で見つけたロボットの周辺機器や、荷役台（パレット）に箱を積み下ろすパレタイズ・デパレタイズ専用システムを紹介する。
立体自動倉庫や搬送機器メーカーの西部電機は、重量物や長尺物に対応する搬送装置を得意とするが、最近ではロボットを使った「ロボティクス・マテハン」にも力を入れる。今年９月には、ロボティクス・マテハンの一環としてパレタイジング、デパレタイジングシステムの新製品を発売した。溝田安彦事業部長は「市場の変化に対応しスピーディーに開発を進めるには、人員体制の充実が重要」と話し、人材採用や育成にも注力する。遠隔での立ち上げノウハウを確立するのが課題で、そのノウハウを海外市場の開拓にも生かす考えだ。
