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FOOMA JAPAN（国際食品工業展）を主催する日本食品機械工業会（日食工）は、農産物や畜産物、水産物を加工し、多種多様な食品、飲料、調味料などを製造するための食品機械メーカーの団体だ。海内栄一会長は新型コロナウイルス禍中で「食品の将来像が変わりつつある」と話す。コロナ禍で2020年展が中止となったが、６月１日にアイチ・スカイ・エキスポ（愛知県国際展示場、愛知県常滑市）で開幕するFOOMA JAPAN 2021に向け「２年分の進歩が見られる。大きく変化する今だからこそ、展示会に足を運んでほしい」と意気込む
vol.1 融合する食品機械とロボット
vol.2 ２年分の進歩を披露、今こそ展示会を見てほしい／日本食品機械工業会 海内栄一 会長
アジア最大級の食品機械の展示会「FOOMA JAPAN（フーマジャパン、国際食品工業展）2021」が６月１日～４日に開かれる。同展では各種専用機のほか、産業用ロボットを組み込んだシステムの展示が近年急速に増える。人手不足や新型コロナウイルス禍により、食品産業でますます注目が高まるロボット・自動化機器。そのトレンドとは――。同展を主催する日本食品機械工業会（日食工、海内栄一会長）や出展社への事前取材、会期中の会場取材を通し、最新動向をお伝えする。
キリンホールディングスは５月10日、商品の詰め合わせや加工作業でロボットを活用する実証実験の実施を発表した。期間は４月23日～５月18日。
調理ロボットを開発するTechMagic（テックマジック、東京都江東区、白木裕士社長）は４月26日、厨房機器を開発、販売するフジマックと共同開発した食器自動仕分けロボット「finibo（フィニーボ）」の実証実験を開始したと発表した。同実験は機内食の製造や調理をするANAケータリングサービス（東京都大田区、川崎三喜男社長）の協力で実施する。
千葉市美浜区のJR海浜幕張駅併設のそば屋に、そばをゆでるロボットシステムが導入された。店員と協働し、ロボットがそばを調理する。工場などで使われる協働ロボットを応用したシステムだ。JR東日本の駅併設のそば店には、今後も続々とロボットが導入される見通しだ。
コネクテッドロボティクス（東京都小金井市、沢登哲也最高経営責任者＜CEO＞）は、協働ロボットを使った自動調理システムを開発するベンチャー企業だ。「梱包や包装されていない食品を扱うロボットシステムは珍しく、さらに調理用システムとなると競合がほとんどいない。まさにブルーオーシャン市場」と創業者の沢登社長は言う。沢登社長に、調理ロボット事業に乗り出した背景や、今後の展望を聞いた。
韓国は自国のロボット産業の拡大に官民挙げて取り組む。政府は、2018年に５兆8000億ウォン（約5500億円）だった韓国のロボット産業の市場規模が25年には20兆ウォン（約１兆9000億円）に増加すると見通し、20年10月28日にはロボット関連の各種規制を段階的に緩和するロードマップを発表した。現代ロボティクスや現代ウィアなどの民間企業もロボット関連の技術開発に注力する。
オムロンは12月22日、フィンランドのヘルシンキにあるショッピングセンターで同社のモバイルロボットを活用した食料品などの自動搬送サービスのトライアルを実施したと発表した。通常は製造現場などで使われる搬送ロボット「LDシリーズ」を宅配サービスに応用した。
TechMagic（テックマジック、東京都江東区、白木裕士社長）は12月２日、サントリーグループのプロントコーポレーション（東京都港区、竹村典彦社長）の店舗にパスタ商品を自動で調理するロボットを2021年上半期に導入する予定と発表した。
