大口径中空タイプの高剛性減速機を発売／ニッセイ
ニッセイは、今年２月に開発を公表した大口径中空タイプの高剛性減速機を、８月２日に発売すると発表した。従来の同社減速機とは異なる差動減速機構（偏心揺動型）を採用しており、高い剛性と許容トルク（対応できる回転力の強さ）を実現する。ロボットの関節部などに利用でき、大きな中空径のため、配線や配管などを通しやすい。
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ニッセイは、今年２月に開発を公表した大口径中空タイプの高剛性減速機を、８月２日に発売すると発表した。従来の同社減速機とは異なる差動減速機構（偏心揺動型）を採用しており、高い剛性と許容トルク（対応できる回転力の強さ）を実現する。ロボットの関節部などに利用でき、大きな中空径のため、配線や配管などを通しやすい。
台湾の機械要素部品メーカー、ハイウィンの日本法人（神戸市中央区、楊豊銘代表）は約100億円を投じ、同市内に新本社工場を建設する。新本社工場の建設を機にロボット関連製品の生産能力を強化する他、工作機械業界向けの直動製品や半導体製造装置業界向けの精密ステージなども増産する。
６月23日～25日の３日間、東京都江東区の東京ビッグサイト青海展示棟でモノのインターネット（IoT）などの展示会「インダストリーフロンティア」や、機械部品などの展示会「テクノフロンティア」が開かれた。前編では、インダストリーフロンティアの会場に展示された協働ロボットシステムなどを紹介した。後編では、テクノフロンティアの会場で見つけたロボットやロボットハンドに使える要素部品を取り上げる。
佐藤海二教授は長年にわたり精密メカトロニクスの分野を専門に研究してきたが、2014年ごろからロボットの研究にも本腰を入れた。目指すのは、使いやすさと保守性を両立したロボットの開発。現在は振動やロボットの機構的な問題などを、自作ロボットの関節部分に搭載した内部センサーでどこまで検出し補正できるのかを調査している。
産業機器や事務機器向けに機構部品や磁気製品、熱関連部品を設計、製造する下西技研工業（大阪府東大阪市、下西孝社長）は、産業用ロボットや物流業界の市場開拓を図る。昨年12月に発売した「スイッチングマグホルダー」は、小型で軽量ながら強い磁力で最大50kg程度の重量物も保持できる。
アジア最大級の食品機械展「FOOMA JAPAN（国際食品工業展） 2021」が会期２日目を迎えた。初日は天気にも恵まれ、緊急事態宣言下だったにもかかわらず4361人が来場した。会場では最新の食品機械やロボットシステムなどが一堂に展示され、機械内部やロボットの動きを興味深そうにのぞき込む来場者の姿も多く見られた。２日目以降も引き続き、出展者と来場者の熱い商談が期待できそうだ。
産業用センサーメーカーの北陽電機（大阪市西区、尾崎仁志社長）は４月、LiDAR（ライダー）とも呼ばれる測域センサーの新製品「UST-30LC」を発売した。無人搬送車（AGV）や自律移動式ロボットに使われる、SLAM（スラム）誘導方式に適したセンサーだ。AGVやロボットを自律走行させるSLAM誘導方式では、周囲の環境から自分の位置を認識するだけでなく、走行中に周辺の障害物を検出し回避する必要がある。この二つのセンシングを１台でこなせる。また、昨年発売したUSTシリーズの最上位機種「UST-30LX」では、検出精度を表す角度分解能は0.25度だったが、UST-30LCでは0.125度となり、より高精度に周囲の物を検出できる。
オーストリアの産業機械向け制御機器メーカーの日本法人、KEBA（ケバ）ジャパン（東京都江東区、村上正和社長）が、切削ロボット市場の開拓に本腰を入れ始めた。ロボットアームの先端に搭載できる切削加工用のスピンドル「LeviSpin（レビスピン）」を国内で発売。加工後の寸法精度±0.01mmを目標に、切削加工の制御技術の研究を進めており、産業用ロボットを使った金属切削加工の精度向上をアピールする。
大岡教授の研究テーマは「触覚」。①センシング②人の知覚を定量化して測定する学問の心理物理学③仮想現実――の３つの分野を組み合わせながら、人とロボットの触覚の研究に取り組む。ロボット関連では、光の反射を応用した３軸触覚センサーを開発した。「電気的なノイズに強いのが特徴」と話す。
アルミ製構造材大手のSUS（静岡市駿河区、石田保夫社長）が、産業用ロボット向け製品を拡充している。パラレルリンクロボットを取り付ける架台（アルミフレーム）に加え、今年から協働ロボット向けの専用台車も発売した。アルミ製フレームは、接合部の精度や強度、剛性（変形のしにくさ）不足を心配する声もあり、産業用ロボット向けに使われることは少なかったが、独自に開発した接合部品や、自社設計したフレームなどの強みを生かし、採用を広めてきた。通常の産業用ロボットや、今後の普及に期待がかかる協働ロボットの分野での採用を見込み、販売を強化する考えだ。
