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ロボットダイジェスト編集部が注目したロボット関連の製品を取り上げる連載企画「注目製品PickUp!」。23回目の今回は、長野県南箕輪村に本社を構えるハーモ（濱秀明社長）の取り出しロボット「HRXⅢ-iシリーズ」を紹介する。射出成形機から樹脂の成形品を取り出す取り出し
ロボットのハイエンドモデルで、複雑なプログラムをユーザー自身で作成できる機能「スマートプログラム」を専用コントローラーに搭載したのが最大の特徴だ。
デンマークに本社を置くロボットハンドメーカーのOnRobot（オンロボット）は４月８日、不定形物を柔らかく包んで把持する電動グリッパー「Soft Gripper（ソフトグリッパー）」を発売した。シリコン製のカップが開閉する構造で、可搬質量は最大2.2kg。対象物の硬さや大きさに合わせて、形状や柔らかさの異なる３種類のカップを選べる。食品に接触する器具として米国と欧州の規格に適合し、食品や化粧品、医薬品の搬送に向く。割れやすい卵や、つぶれやすい果物も把持できる。
安川電機は４月７日、多用途向けロボット「GPシリーズ」のラインアップに可搬質量300kg、アームの長さが3220mmの「MOTOMAN（モートマン）-GP300R」を追加した。床より高い水平面に設置する「棚置き型」と呼ばれるタイプで、設置面より低い範囲で広くアームが動く。自動車ボディーなどをハンドリングするのに適する。床に置くタイプのロボットと組み合わせれば高密度なロボット配置が可能で、よりコンパクトな組み立てラインを実現できる。
７月２～４日に愛知県常滑市の愛知県国際展示場（アイチ・スカイ・エキスポ）で、産業用ロボット・自動化システムの展示会「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」が開かれる。同展に出展するアイエイアイ（IAI、静岡市清水区、石田徹社長）は、２点の位置決めに特化した電動アクチュエーター「エレシリンダー」を出展する。一般的なエアを使用する機器に比べ長寿命で、制御しやすい利点を持つ。会場では、物流や自動車産業に向け、電動の利点が分かりやすいデモンストレーションを用意するという。
注）新型コロナウイルスの感染拡大を考慮し、「ロボットテクノロジージャパン2020」は開催中止となりました（４月13日修正）
７月２～４日に愛知県常滑市の愛知県国際展示場（アイチ・スカイ・エキスポ）で、産業用ロボット・自動化システムの展示会「ROBOT TECHNOLOGY JAPAN（ロボットテクノロジージャパン、RTJ）」が開かれる。同展に出展するFUJIは、産業用ロボット「SmartWing（スマートウィング）を展示予定だ。導入時のシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）の負担を軽減できるとアピールする。注）新型コロナウイルスの感染拡大を考慮し、「ロボットテクノロジージャパン2020」は開催中止となりました（４月13日修正）
オリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）の小型モーター「αSTEP（アルファステップ）AZシリーズ」は、自作ロボットなどの需要にも応える製品だ。バッテリーなしで位置情報を保持できる機械式センサーを搭載。オープンループとクローズドループのハイブリッド制御方式のため、高速性や高精度を確保できる。後編では、こうした技術がどのように生まれ、どのように進化してきたのか。またオリエンタルモーターという企業の特徴や戦略とは。これらを通し、αSTEPをより詳しく見ていく。
オリエンタルモーター（東京都台東区、川人英二社長）は小型モーター「αSTEP（アルファステップ）AZシリーズ」の拡販に力を入れる。AZシリーズは、アブソリュート方式のシステムをバッテリーなしで構築できる機械式センサー「ABZOセンサ」を搭載する。近年、人材不足などを背景に、「人の作業を代替するロボット」のニーズが高まっている。自作ロボットを新規検討する案件も増えており、AZシリーズはバッテリー不要のアブソリュートシステムを搭載した小型モーターという強味を生かし、ロボットの小型化、自作のニーズに応える。
沖縄県の自動化ニーズの現況を１週間にわたり紹介する「沖縄ウィーク」。４日目は、内閣府沖縄総合事務局（沖総局）と沖縄県をはじめとした行政機関の動向を取り上げる。共通項は「連携」で、両者とも業界団体などを巻き込んだ連携プレーで県内企業を支援する。今回はその取り組みに加え、2020年１月28日と29日の２日間にわたり沖縄県うるま市の沖縄県工業技術センターで開催された「沖縄モノづくり技術展2019」の概要も紹介する。
協働ロボットに特化したシステムインテグレーター（SIer、エスアイアー）のIDECファクトリーソリューションズ（愛知県一宮市、武仲清貴社長）は2019年12月、中国の上海に本社を置くJAKA（ジャカ）ロボティクスの協働ロボットを取り扱うと発表した。日本市場での総代理店を務める進和（東京都板橋区、倪昌浩社長）と連携し、JAKAの協働ロボットで構築したシステムを提供する。JAKAの協働ロボットはプログラミングのしやすさと導入コストの低さを特徴に持つ。これらの特徴を武器に、日本の中小企業に攻勢をかける考えだ。
大手総合商社の住友商事の傘下で、各種産業設備を取り扱う住友商事マシネックス（東京都千代田区、佐橋明三社長）は、韓国の斗山（ドゥーサン）ロボティクス製の協働ロボットの拡販に力を入れる。2019年11月に斗山ロボティクスと総販売代理店契約を結び、日本市場での販売を始めた。19年12月の「2019国際ロボット展」では、６軸全てにトルクセンサーを搭載する斗山ロボティクス製協働ロボットの強みを生かしたアプリケーション（応用的な使い方）を提案し、日本市場に攻勢をかけた。
