遠隔で操作できる非常停止アシストシステムを発売／IDEC
制御機器メーカーのIDECは１月31日、非常停止用押ボタンスイッチを遠隔で操作できる非常停止アシストシステム「XW１E-BS４B12PR形／HX１T-AB１形／HX１R-AB１形」を発売した。
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制御機器メーカーのIDECは１月31日、非常停止用押ボタンスイッチを遠隔で操作できる非常停止アシストシステム「XW１E-BS４B12PR形／HX１T-AB１形／HX１R-AB１形」を発売した。
三菱電機は１月22日、人工知能（AI）外観検査事業の拡大を目指し、AIを使った外観検査の自動化に取り組むベンチャー企業のHACARUS（ハカルス、京都市中京区、染田貴志社長）と協業契約を締結したと発表した。両社の関係強化を目的に、三菱電機はハカルスに出資する。出資比率は非公開。
安川電機は自動化にデジタルデータのマネジメントを加えたコンセプト「i³-Mechatronics（アイキューブ メカトロニクス）」を実現する新しいコントローラーソリューション「iCube Control（アイキューブコントロール）」の本格展開に乗り出した。
産業用ロボットは、各種付属品や周辺機器で機能の付与や拡張が可能だ。センサーやハンドチェンジャー、昇降軸など、ロボットの機能を拡張できる製品は多岐にわたる。国際ロボット展（iREX）の展示リポートのvol.19では、会場で見つけた多様な付属品・周辺機器を紹介する。
プラスチック部品を製造する国盛化学（愛知県小牧市、塩谷陽一社長）は2023年12月22日、センチュリーイノベーション（東京都中央区、浅霧敦生社長）製の小型低圧成形機と、樹脂型を製作できる安田工業（岡山県里庄町、安田拓人社長）製の切削加工機「Labonos (ラボノス)」を導入したと発表した。
米国に本社を置く研磨材メーカー３Mの日本法人スリーエムジャパン（東京都品川区、伊藤誠社長）は１月15日、工業用研磨材の新ブランド「３Mキュービトロン３」を発売した。従来の一般的な製品と比べて約３倍の寿命で、「自動化に最適な製品。研磨材の交換頻度を大幅に減らせ、さらにロボットによる高荷重研磨なら生産性が非常に高い」と研磨材製品事業部の奥田倫敬事業部長は話す。
ワーク（搬送などの対象物）を吸い付けて搬送する真空ハンドや吸着パッドは多様化が進む。ピンポイントなニーズに的確に応える製品を開発することで、市場の掘り起こしを狙う。国際ロボット展リポートvol.12では、各社の展示を通してその最新動向をお伝えする。
Mujin（ムジン、東京都江東区）は、デバンニングロボット「TruckBot（トラックボット）」をはじめとした６つのソリューションを展示し、多くの来場者の注目を集めた。展示リポートvol.９では展示内容の紹介と合わせ、会場で実施した滝野一征最高経営責任者（CEO）兼共同創業者のショートインタビューをお届けする。
ドイツに本社を置く樹脂部品メーカー、イグスの日本法人（東京都墨田区、吉田剛社長）は、今年に入り協働ロボット「ReBeL（リベル）」の国内展開を本格化した。軽さと省スペース、低コストが大きな特徴で、国内でも既に引き合いや受注は多い。同社のロボット事業の特徴は既存の設備やリソースを活用し、シンプルな自動化で生産性を高める「ローコストオートメーション（LCA）」で、ReBeLはその主力機種。吉田社長は「生産工程の自動化をはじめ、ReBeLの活用シーンは多岐にわたる」と語る。
障がいのある人を支援する施設を運営する南山城学園（京都府城陽市、磯彰格理事長）は昨年９月、就労支援施設「魁（さきがけ）」に、双腕ロボットを使った基板のはんだ付けの自動化システムを導入した。「ロボットを使えば品質の安定化が図れる。質の高い製品をそれに見合う金額で販売することで、就労支援施設の労働者の賃金向上につなげたい」と赤塚信隆施設長は語る。
